2007 Fiscal Year Annual Research Report
建築計画学の関与による在宅リハビリケアシステムの構築に関する実践的研究
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18560604
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| Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
山本 和恵 Tohoku Bunka Gakuen University, 科学技術学部, 准教授 (10230541)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
王 治文 東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 准教授 (60382694)
佐直 信彦 東北文化学園大学, 健康社会システム研究科, 教授 (50004974)
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| Keywords | 都市計画・建築計画 / 人間生活環境 / 医療・福祉 / リハビリテーション / 臨床 |
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| Research Abstract |
協力病院のリハビリテーション科に通院中の脊髄損傷者、脳卒中後遺症者に対して、QOL等の日常生活の状況と、改修等の住宅の現状に関するアンケート調査を行った。その後事例を抽出し、訪問による詳細調査を行う予定としている。脊髄損傷者を先行して実施した。頚椎損傷、不完全損傷ならびに寝たきりの者は対象外とし27例の回答を得た。脊損者のADL(BIによる)、QOL(SF-36とCHART-SFによる)、住環境に関する多岐にわたるデータにより現状と、相互の関係を把握することができた。リハによる技術獲得と住宅の改造を背景に生活の自立度は比較的高い。室内では手動車椅子使用者が100%であった。受傷を期に住宅の新築、住替え、改修などが積極的に行われている。在宅移行するための基礎条件としても住宅改修等が必要であり、環境整備の重要性が浮き彫りになった。住宅改修等は損傷の軽重に関わらず行われており、BIとの相関はみられなかった。家族と同居するために新築にするなど、同居家族と住宅改造の有無には相関があった。BIは、SF-36の中の身体能力との相関が強く、痛みや活力とも相関している。SF-36の項目どうしでは、特に痛みが多くのQOLの項目に影響を与えている。身体能力が高い、あるいは住宅改修完了後であっても、必ずしもQOLが高いとは限らない。医療者と共有できる「行為過程の質的評価」方法や、それに呼応する「住環境評価指標」の構築が必要と考えられる。
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Research Products
(2 results)
