2007 Fiscal Year Annual Research Report
海洋生態系を利用した地球環境問題対策技術の評価ツールの構築
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18560764
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
多部田 茂 The University of Tokyo, 大学院・新領域創成科学研究科, 准教授 (40262406)
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| Keywords | 海洋生態系モデル / 炭素収支 / 人工湧昇流 / 難分解性有機物 / 炭素窒素比 / 食料経済モデル / 食糧自給率 |
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| Research Abstract |
海洋生態系による二酸化炭素吸収量を数値シミュレーションによって評価するための生態系モデルを構築した。既存のモデルとの比較により,生態系モデルの有機物の分解過程を詳細にすることで,生態系モデルの精度が向上することが示唆された。3次元の物理生物統合モデルを実海域に適用し,観測値との比較により再現性を確認した。また長期間の炭素収支の推定には、準難分解性有機物の分解に支配される物質循環が重要であることが示唆された。そこで、3次元モデル(短期モデル)では易分解性有機物の分解に支配される物質循環がほぼ定常になるまでの時間スケールの計算を行い、その結果を用いて鉛直1次元モデルで長期の炭素収支を計算することによって、対象海域における長期間の炭素収支を推定するスキームを構築した。海底マウンドによる人工湧昇流に関して炭素隔離量評価モデルを用いたシミュレーションを実施し、炭素/窒素比の鉛直プロファイルが準難分解性有機物の生成・分解の影響によって徐々に変化し,それに伴って大気-海洋間の炭素収支が変動することを示した。また、日本近海のいくつかの海域において、海域の特徴を考慮した生態系モデルを構築し、物質循環のシミュレーションを実施した。さらに、海域肥沃化技術を導入したときの社会経済的な影響を評価するために、水産物を考慮した食料経済モデルを開発した。それを用いた日本の将来の動物性タンパク源食料(肉類・水産物)の需給予測、および海域肥沃化による水産物増産がこれらの需給に与える影響の予測を行ない、日本の食糧自給率に及ぼす水産物の重要性を示した。
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