2007 Fiscal Year Annual Research Report
生殖補助医療の適応を決定する精子受精能評価法の確立に関する研究
| Project/Area Number |
18591810
|
|---|
| Research Institution | International University of Health and Welfare |
|---|
Principal Investigator |
柳田 薫 International University of Health and Welfare, 大学病院, 教授 (10182370)
|
|---|
| Keywords | 不妊症 / 人工授精 / 体外受精 / 精子 / 精子機能 / 不動精子 / 受精能 / 顕微授精 |
|---|
| Research Abstract |
効率よい不妊治療を行うためにはその原因を解明する必要がある。現在も確定できない原因に受精障害がある。現在の不妊治療はそれぞれの治療で妊娠できない場合、タイミング法、人工授精、体外受精の順に選択され進んでいく。顕微授精は体外受精の受精障害の時に選択される。このような背景から、精子受精能の基準を作成し、受精障害を事前に予測し、また、受精障害が起こった後の対策を明確にすることが重要である。この研究では、精子の受精能の指標を精液パラメーター、生存しているが運動していない精子の割合(精子の生存・死滅の評価はLive/Dead sperm Viability kitで評価)などについて、体外受精の受精成績から受精能の評価を行った。[結果]当初、不動生存精子の割合の分布を調べると17.8%±1.7SE(0-46)で、受精率との相関係数は-0.41となり相関を認め、不動生存精子の割合が多いほど、受精率が低値となった。しかし、その後症例を重ねると、相関係数が-0.1となり相関が消失した。運動性良好精子回収法を実施後の精子パラメーターについて、体外受精の受精成績を評価した結果、精子濃度は10×10^6/ml以上、精子濃度は80%以上、媒精時に添加する精子浮遊液量は20μl以下、Kruger's strict criteriaは4%以上では体外受精の受精障害を認めなかったので、これらの条件を満たせば、体外受精を選択して実施するという基準を作成した。この基準で52例にIVFを実施し、正常受精率73.1%(MII卵に対しては86.8%)であり、受精障害例を認めなかった。また、初回体外受精での受精障害の発生頻度が15%と高いこと、一度受精障害が起こると次に体外受精を実施するとより高い頻度で受精障害が起こるので、初回体外受精実施者と前回の体外受精での受精成績率が30%以下の症例については、媒精後4時間30分で第2極体の有無で受精評価を行い、すべての卵子に第2極体が確認できない場合に、媒精6時間後に再評価し、必要があればrescue ICSIを行う。このような流れにすることによって受精障害に対処することができる。
|
-
-
-
-
-
-
-
-
-
[Presentation] 受精障害2007
Author(s)
柳田 薫
Organizer
第10回日本IVF学会
Place of Presentation
横浜市
Year and Date
2007-10-29
Description
「研究成果報告書概要(和文)」より
-
-
-
-
-
-
-
-
-
