2006 Fiscal Year Annual Research Report
看護理論と看護倫理に支えられた看護管理に関する研究
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18592322
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Saitama Prefectural University |
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Principal Investigator |
小野寺 杜紀 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (40070700)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤原 恭子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (00325987)
小笠原 祐子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助手 (80404929)
佐野 恵美香 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助手 (10404930)
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| Keywords | 看護管理 / 看護倫理 / 看護管理 / 院内教育 |
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| Research Abstract |
平成18年6月〜10月にA県看護協会主催の看護学生実習指導者講習会および認定看護管理者教育ファーストレベル受講者207名へ質問紙調査を実施した。対象者には本研究の目的を文書及び口頭にて説明した。調査内容は、看護理論及び看護倫理教育の有無、看護理論の活用状況、倫理委員会の有無、看護理論及び看護倫理に対する意識等である。
調査の結果、有効回答数161名(回収率77.7%)で、対象の平均年齢36.9歳、臨床経験は15年以上が70名(43.5%)であった。看護基礎教育時に看護理論の授業があった者は125名(77.6%)、院内教育プログラムに看護理論に関する内容があった者は74名(46.0%)で、参加した者は25名であった。一方、看護基礎教育時に看護倫理の授業があった者は96名(59.6%)で、院内教育プログラムに看護倫理に関する内容があった者は76名(47.2%)で、参加した者は26名であった。看護理論に関する意識調査において、肯定的な回答が多かったものは『患者の状況によって適した看護理論を用いた方が良い』131名(81.4%)、『患者ケアでは看護過程を踏むべきである』125名(77.6%)であった。また、看護倫理に関する意識調査では、『倫理的問題に直面したときは、病棟単位で検討する必要がある』128名(79.5%)、『病棟全体で同じ倫理観を持っ必要がある』114名(70.8%)が多かった。これらの結果より、看護基礎教育で約6割から7割の看護師が看護理論及び看護倫理教育は受けているが、院内教育として看護理論及び看護倫理に関するプログラムのある病院は少なく、プログラムへ参加した者はさらに少ない事が明らかとなった。しかし意識調査から看護理論及び看護倫理の必要性を感じており、看護基礎教育をベースに臨床現場で実際に活用できるような具体的学習の機会と継続的な教育が重要である。
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