2007 Fiscal Year Annual Research Report
運動機能障害のある要介護者への介助方法と生活行動の介入による自立度への効果
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18592381
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University of Medicine |
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Principal Investigator |
藤田 淳子 Kyoto Prefectural University of Medicine, 医学部, 准教授 (00259433)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福録 惠子 大阪大学, 医学系研究科, 助教 (90363994)
山田 京子 京都府立医科大学, 医学部, 講師 (10269772)
小松 光代 京都府立医科大学, 医学部, 講師 (20290223)
雀部 繭美 京都府立医科大学, 医学部, 助教 (40321070)
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| Keywords | 脳血管障害 / 介護者 / 生活行動 / 生活活動量 / ADL |
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| Research Abstract |
【目的】運動機能に障害があり要介護となった対象とその介護者を対象に、要介護者の自立度を高める日常生活動作の介助方法と日常生活行動のプログラムを検討することを目的に、要介護者の状況と介護者の生活行動を調査した。【方法】対象は、脳血管障害後遺症、骨粗鬆症による円背、変形性膝関節症による運動機能障害があり、介護保険による要介護認定を受けた対象者とその介護者合わせて6名である。要介護者の状況は要介護認定度、FIM(機能的自立度評価表)、麻痺その他を評価した。要介護者に対しては1日の生活行動調査と活動量をライフコーダEX(スズケン)、活動量計HJA-350IT(オムロン)、EW4800(NATIONAL)の3種類を用い測定した。調査開始前に3種類の活動量計の測定値の比較を行った。【結果】それぞれの活動量計には特徴があるが、活動量の高くない人の測定にはどの測定器を用いても差はないことが明らかとなった。介護者の生活行動は要介護者の基本的なADLを中心として組み立てられるていたが、要介護者中心ではなく調和させながら生活行動が構成されていた。起居動作、移動動作がある程度自立している要介護者の介護者は、社会生活行動も生活の中に組み入れられていた。介護者の運動量は歩行数で見ると6,000〜15,000歩と差があったが、全体に活動量が低い人は少なかった。ただし、活動の内容は生活動作や家事動作に費やされる運動が多く、活動量を高める運動による活動は含まれていなかった。介助方法については、より安楽な介助方法を求めていた。【まとめ】介護者の行う動作介助に対し援助を行うことで、個々に応じた楽な介助方法が実施されるようになると、要介護者の生活行動の組み立てに変化が生じることが期待できる。また、要介護者に対する生活行動に対しては生活習慣病の予防、骨関節系疾患の予防を含め健康レベルを高める支援が必要である。
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