2008 Fiscal Year Annual Research Report
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18592406
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
古川 照美 Hirosaki University, 大学院・保健学研究科, 講師 (60333720)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西沢 義子 弘前大学, 大学院・保健学研究科, 教授 (60113825)
中路 重之 弘前大学, 大学院・医学研究科, 教授 (10192220)
木田 和幸 弘前大学, 大学院・保健学研究科, 教授 (60106846)
梅田 孝 弘前大学, 大学院・医学研究科, 准教授 (50311535)
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| Keywords | 生活習慣病予防 / 若年生活習慣病予防健診 / 親子健康面談 / 中学生 / 介入調査 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、親子に対しての生活習慣改善を促す介入プログラムを展開し、介入効果を検討することである。調査対象は、2006年、2007年、2008年ともに若年生活習慣病予防健診を受けた、A中学生45人である。A中学校において若年生活習慣病予防プログラムとして、2006年、2007年12月に親子健康面談を実施した。親子健康面談を親子で受けた群と子どものみの群において、健診結果及び生活習慣アンケート、食事バランス診断の変化の比較からプログラムの効果について検討した。親子群、子ども群の比較については、χ^2test、Mann-Whitney U-testを行い、介入前後の比較はMcNemar test、 Wilcoxon rank sum testを行った。2006年度親子で面談を受けたのは42人(93%)、2007年度は29人(64%)であった。健診結果の有所見について、いずれの年も介入前後の有意差は認められなかった。また健診結果の改善率についても有意差は認められなかった。朝食欠食は親子群、子ども群いずれも有意差は認められず、欠食改善の変化についても差は認められなかった。しかし、朝食献立数は、いずれの年も親子群の方が子ども群より有意に多かった(p<0.05), 睡眠時間は学年がすすむにつれ親子群、子ども群いずれも有意に短くなり(p〈0.01)、親子群と子ども群においてはいずれも有意差は認められなかった。健診の有所見、所見の改善には親子健康面談の直接的な影響は認められなかったが、親の配慮が必要と思われる朝食献立数の差が認められ、子どもの食生活の改善のためには、親子に対する支援の必要性が示唆された。子どもの良好な生活習慣の形成及び良好な生活習慣の継続のために、親子に対する健康面談が効果的と思われた。
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