2006 Fiscal Year Annual Research Report
コミュニケーション能力を高める国際理解教育のカリキュラム研究
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18601003
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Joetsu University of Education |
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Principal Investigator |
田島 弘司 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (90293266)
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| Keywords | 国際理解教育 / コミュニケーション能力 / 自己効力感 / コミュニケーション様式 / 日本人学校 / 自己主張 / 自己抑制 |
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| Research Abstract |
前年度に実施した台湾の日本人学校でのアンケート調査をまとめて日本国際理解教育学校の研究大会で発表を行った。以下は、研究のまとめである。
(研究のまとめ)
1 因子分析のまとめ
本研究では、まず日本人学校の5・6年児童の自己効力感とコミュニケーション様式の因子をSPSSを使用した因子分析によって抽出した。結果として「仲間関係及び自己に対する効力感」「自己主張の抑制」「他者中心のコミュニケーション」「現地語によるコミュニケーション」の四つの因子を得た。
2 因子の相関に関する分析のまとめ
5・6年児童全体の相関の分析は、SPSSの相関分析を使用して行った。結果は、「仲間関係及び自己に対する効力感」と「自己主張の抑制」は有意な負の相関を示し、「仲間関係及び自己に対する効力感」と「他者中心のコミュニケーション」は有意な正の相関を示した。これは、児童の自己主張の抑制を緩和し、他者中心のコミュニケーションを高めることによって、児童の効力感が高められる可能性を示唆するものであると考える。
3 日本人学校特有の環境を生かした教育の可能性についての考察
5・6年児童全体の分析では、児童の自己主張の抑制を緩和し、他者中心のコミュニケーションを高めることによって、児童の効力感が高められる可能性が示唆されたが、自己抑制が日本人ほど強くないと考えられる(今後検証する必要があろう)台湾の人々との交流を深めることによって、自己主張の抑制が緩和されることが期待できるであろう。ただし、自己中心のコミュニケーション様式を持つと考えられる(今後検証する必要があろう)台湾の人々との交流によって、日本人の他者中心のコミュニケーション様式がどのような影響を受けるかは今後更に調査する必要があろう。
(本年度に実施したアンケート)
以上の研究の結果と比較を行うため、台湾の小学校の5・6年児童を対象にアンケート調査を実施した。その結果については、次年度論文として発表する予定である。
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