2008 Fiscal Year Annual Research Report
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18650157
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| Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
大黒 一司 Tohoku Bunka Gakuen University, 医療福祉学部, 教授 (10326746)
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| Keywords | リハビリテーション / 脳卒中 / 効用値 / QOL / QALY / 費用効用分析 |
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| Research Abstract |
【目的】本研究は,回復期リハビリテーション病棟に入棟した脳卒中患者に対するリハビリテーションの効果を経済面とQOL面から評価し,回復期リハビリテーション病棟における効率的かつ患者や家族の立場に立ったリハビリテーションのあり方を検討することを目的とする.【対象】回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者とした.【方法】医療従事者が判定する前向き調査とし,費用効用分析およびADL改善効率を用いて,自立度区分別のリハビリテーション効率を算出した.【結果】分析対象とした患者は127名で,平均年齢は71.6歳,男性が52.8%を占めた.BI得点によるADL区分は,BI60点以上(自立群)が48名,40点以上60点未満(半自立群)が35名,40点未満(非自立群)が44名であった.医療費はADL自立度が高い群が有意に少なかった.在棟中の増分QALYsは,多い順から非自立群,半自立群,自立群であった.費用効用分析の結果,在棟期間中の1QALYあたりの医療費は,少ない順から非自立群,半自立群,自立群であった.改善比率は,自立群が大きく,3群間で有意差が認められたが(p<0.01),回復効率には有意差はなかった.【結論】増分QALYsは自立度の低い群が高い群より多いことが示めされた.また,自立度の低い群は高い群よりIQALYあたりの医療費が少なく,医療経済的に効率的なリハビリテーション効果が得られていた.従って,回復期リハビリテーション病棟における患者や家族が納得する効率的で効果的な脳卒中リハビリテーションのあり方として,機能的評価とともにQALYを用いて経済面とQOL面を評価し,自立度に応じた在棟日数や介入期間を含む介入プログラムが必要である.
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Research Products
(6 results)
