2006 Fiscal Year Annual Research Report
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18659639
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| Research Institution | Mie University |
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Principal Investigator |
高植 幸子 三重大学, 医学部, 助教授 (10335127)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻川 真弓 三重大学, 医学部, 助教授 (40249355)
今井 奈妙 三重大学, 医学部, 助教授 (90331743)
杉浦 絹子 三重大学, 医学部, 助教授 (50378296)
本田 育美 三重大学, 医学部, 助教授 (30273204)
吉田 和枝 三重大学, 医学部, 講師 (40364301)
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| Keywords | 看護相談事業 / 教員による看護実践 / 支援システム / ケア相談 / ケア提供 / 看護教育 / ケア物品 |
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| Research Abstract |
本年度は、文献から教員による看護相談事業の有効性を明らかにした。
(1)ケア相談・ケア提供における有効性は、相談内容そのものへの関わりだけでなく、医療の繁忙さから一歩退いた形でじっくりと気持ちの表出を促すことができるなどの、有効性が認められている。また、来談者にとっては、大丈夫かどうか知りたい、あるいはどう対応したら良いのか知りたいなどの、受診を迷う時や、知識や情報を知りたいときの相談者として有効であった。
(2)看護基礎教育・大学院教育における有効性は、欧米においては1980年代からユニフィケーションやファカルティ・プラクティスとして検討されている。日本においては2000年頃から、ユニフィケーションが「教材研究の深化」や「リアリティのある授業」「確実な技術の伝達」「実践モデル」「理論と実践の統合」「実習環境の整備」などに有効であり、医療機関だけでなく、「地域のニーズ」を大学がアセスメントできるなどの教育と実践の循環も促進されることが明らかにされている。
(3)ケア物品の提供・開発における有効性は、看護教員による看護相談事業がこれらのことに有効であるという文献は探すことができなかった。この理由として、商品開発が研究者と開発企業の中で進められ論文として現れてこないこと、病棟看護の改善の形をとって物品が開発されることが多く、看護相談という一般的に在宅の患者あるいは介護者を対象とした事業では、単発的な相談に終わってしまって物品の開発が進められないことや今までニーズそのものが取り上げられなかったことなどによるものと考えられた。
(4)保健・医療・福祉支援システムの改善・開発における有効性は、大学に所属する教員が地域のニーズを直接知ることで、大学が大学周辺地域と共により良いしくみを検討する機会をつくることができるという有効性があげられた。
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