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2018 Fiscal Year Annual Research Report

Seismic performance and design methodology of steel structures with LVEM-isolated floor

Research Project

Project/Area Number 18F18052
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

聲高 裕治  京都大学, 工学研究科, 准教授 (80343234)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) XIANG YANG  京都大学, 工学(系)研究科(研究院), 外国人特別研究員
Project Period (FY) 2018-07-25 – 2021-03-31
Keywords制振 / 鋼構造骨組 / 床 / 粘弾性体 / 動的載荷実験 / 数値解析
Outline of Annual Research Achievements

現在,日本で建設される高層建物等に数多く用いられている制振ダンパーは,壁の中に設置するため建物内部の空間を遮断したり,ダンパーの大きさのせいで建物内部に特別な空間を設けたりする必要がある。これに対して研究代表者らは,鉄骨構造の梁の上に積層型の粘弾性体を設置することで,梁と床スラブを分離した新しい床構造(制振床)を考案し,実用化に向けた取組を行っている。制振床は,梁と床の間に5cm程度のスペースさえあれば設置可能で,上記の問題をクリアできるものである。
制振床を対象としたこれまでの研究では,アクリル系粘弾性体を用いており,制振床による地震応答低減効果を振動台実験や数値解析によって確認してきたが,最適な粘弾性体の選定には至っていない。そこで,まず複数の粘弾性体の動的解析モデルを構築し,数値解析によってさまざまな粘弾性体を制振床に用いた場合の地震応答性状を確認する。
このような目的を達成するため,平成30年度には,これまでに対象としてきたアクリル系粘弾性体の他に,ジエン系粘弾性体を用いた場合の動的載荷実験の計画を立案した。この他の粘弾性体についても,制振床に適用するために積層型粘弾性体の製作可否について製造メーカー各社と意見交換を行い,イソプレン系,イソブチレン・スチレン系などの粘弾性体では製作が困難であることを確認した。
実験計画にあたって,京都大学に設置されている動的載荷装置や計測機器を用いることとした。また,粘弾性体に床上の重量が作用する状況を想定して,動的載荷実験では粘弾性体に圧縮応力を作用させた状態を保つことができる手法を考案した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の研究計画に従って,粘弾性体の動的載荷実験計画の立案と試験体の設計を行った。

Strategy for Future Research Activity

まずは,動的載荷実験の実施とその結果に基づいた粘弾性体の解析モデル構築を進める。その後,さまざまな地震動の下で制振床を適用した建物の地震応答を簡易に予測する手法を提案し,最終的には,地震動の強さと設計クライテリアに応じた設計法の整備を目指す。

  • Research Products

    (1 results)

All 2019

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results)

  • [Journal Article] Ductility demand of bilinear hysteretic systems with large post-yield stiffness: Spectral model and application in the seismic design of dual-systems2019

    • Author(s)
      Xiang Yang、Koetaka Yuji
    • Journal Title

      Engineering Structures

      Volume: 187 Pages: 504~517

    • DOI

      https://doi.org/10.1016/j.engstruct.2019.02.011

    • Peer Reviewed

URL: 

Published: 2019-12-27  

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