2018 Fiscal Year Annual Research Report
Effect of promote outdoor using smartphone apps on depressive symptoms and cognitive function
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18F18121
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| Research Institution | National Center for Geriatrics and Gerontology |
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Principal Investigator |
島田 裕之 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 部長 (00370974)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
JUNG SONGEE 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 予防老年学研究部, 外国人特別研究員
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| Project Period (FY) |
2018-04-25 – 2019-03-31
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| Keywords | スマートフォン / 活動 / アプリケーション / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
高齢者において身体活動や家族以外との会話、活動参加、近所づきあい、趣味などの社会活動を増やすことは、抑うつや認知症予防につながると報告されている。最近の研究では、モバイルデバイスを用いて身体活動および社会活動の効果を検証する研究が少しずつ増え、デバイスを通した活動の増加が健康問題の改善に寄与する可能性が示されている。健康行動の変化をターゲットにしたモバイルアプリケーション（アプリ）は、カスタマイズされた情報の提供、時間経過に伴う情報とサポートの継続性、および人口全体に対する潜在的な幅広い可能性について大きな期待が寄せられている。しかし、多数の健康促進アプリは科学的検証を経ておらず、その有効性が保証されていない問題点がある。
本研究は、スマートフォンアプリの位置情報を用いたセルフモニタリングや身体活動を促す支援により、身体活動と社会活動の増加が抑うつおよび認知機能に及ぼす影響を検討することを目的とした。対象者は、高齢者機能健診受診者8824名とし、アプリの紹介と使用を促す資料を送付した。また、アプリのダウンロード等で問題がある場合には、インストールと使用方法を説明する会への参加を促した。その結果、アプリをダウンロードした人数は218名となり、約2.5％の高齢者がアプリ利用を開始した。それらの高齢者の平均年齢は76.3歳、男性137名、女性81名、教育歴の平均は13.2年であった。10分以上外出した場所の累積ポイントは、都市公園、コンビニエンスストア、薬局、スーパーマーケットの順に多く、都市公園が過半数のポイントであった。効果検証のアウトカム評価（抑うつ指標や認知機能）に関しては、研究分担者の異動により研究を中断することになりデータを得られていない。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(5 results)
