2018 Fiscal Year Annual Research Report
A fundamental study for building an empirically grounded grammtical theory on relativised subjecthood after "categorical/thetic judgment"
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18H00664
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
藤縄 康弘 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (60253291)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 光演 広島大学, 総合科学研究科, 教授 (90182790)
田中 愼 慶應義塾大学, 文学部(日吉), 教授 (50236593)
室井 禎之 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (60182143)
筒井 友弥 京都外国語短期大学, キャリア英語科, 准教授 (90554189)
大喜 祐太 三重大学, 人文学部, 講師 (60804151)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ドイツ語学 / 定性と数量化 / 存在文 / 情報構造 / 言語哲学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、日本語のハとガの振舞いを例に Kuroda (1972) が言語学に導入した「複合判断 (categorical judgment)」と「単独判断 (thetic judgment)」という論理的対立をドイツ語学の立場から以下の 3 相で根本的に捉え直すことを通じ、従来建設的に議論し難かった「文構成における主語の必要性」の問題を相対化し得る、より普遍性の高い「非デカルト派」文法理論の構築に向けた経験的基盤を整備することを目的としている：
① 複合判断・単独判断について、多分に日本語寄りの Kuroda (1972)の解釈を提唱者 Anton Martyに立ち返って再検討し、言語中立的かつ原典に忠実なかたちで定義し直す；
② ①の経験的事例としてドイツ語に焦点を当て、「主語」が鍵を握るさまざまな現象を統括するグランドデザインを示すことで、上述両範疇の言語学的関与性を裏づける；
③ 19世紀の埋もれた言語哲学の発想を採り入れることで現代の理論言語学の枠組みを再活性化し、経験科学としての言語学から哲学的言語論への提言を行う土台を提供する
研究初年度の 2018 年度は、①について、遺稿を含む Marty の原典精査を通じ、彼の理論が実在主義と概念主義の共存を目指しており、複合判断は実体の存在を前提にした述定、単独判断は主述の統合概念に対応する実体の存在認定として構想されていることを確認した。また、②については、ドイツ語や日本語の関連現象（所在・実在・提供等の存在文の諸相、心態詞と定形後置要求表現の関係性、心理形容詞、総称文など）について調査・分析を進め、単純判断、複合判断の個別言語的実現形式に関する意味論的および語用論的対照研究の基礎を固めることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定どおり、研究目的①と②を推進することができた。
①については、Marty の遺稿調査を含む原典資料の確認を終え、成果を論文のかたちにまとめることができた。
②については、各研究分担者が各自のテーマについて調査・分析を進めたほか、成果としても、ヨーロッパ言語学会（Societas Linguistica Europaea）をはじめとする国際的な場で研究発表を行い、本研究課題の関心をある程度まとまったかたちで披露することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究目的①については、収集した原典資料の精査を進め、締め括りとなる成果の発表を目指す。
研究目的②については、引き続き全分担者が各自のテーマについての調査・研究を推進する。各自が国内外の学会・研究会等での成果発表に努めるほか、本研究課題全体としてのまとまったワークショップの開催に向けた準備にとりかかる。
研究目的③については、非デカルト派的言語哲学の方向性を明確にするべく、分担者が関係文献の調査や翻訳、それに基づいた論考などを推進する。
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