2021 Fiscal Year Annual Research Report
The sociological study of Trans-Locality
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18H00917
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
羽渕 一代 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (70333474)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井戸 聡 愛知県立大学, 日本文化学部, 准教授 (40363907)
永田 夏来 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (40613039)
岩田 考 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (60441101)
阿部 真大 甲南大学, 文学部, 教授 (60550259)
木村 絵里子 日本女子大学, 人間社会学部, 助教 (60710407)
轡田 竜蔵 同志社大学, 社会学部, 准教授 (80388991)
白石 壮一郎 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (80512243)
寺地 幹人 茨城大学, 人文社会科学部, 准教授 (90636169)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 若者 / 条件不利地域 / 地方 / メディア / 幸福感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、地方に生きる20-30代の若者の生活について実証的に明らかにしている。地方を条件不利地域、地方中枢都市、政令指定都市とに居住地域を分類し、特に条件不利地域の特性を追究した。近年、情報環境の利便性向上などにより地方の生活にかかるデメリットが克服され若者の向都離村傾向が緩和していると指摘されているが、この仮説を検証している。その結果、同じ地方であっても都市においては向都離村傾向が緩和されているが、条件不利地域においては定住志向の若者が多くはない。
北海道と京都府にある政令指定都市、地方中枢都市とその周辺に位置する条件不利市町村を対象とした。入念なフィールドワークの後、住民基本台帳・選挙人名簿を用いた無作為抽出をおこない、2020年夏にアンケート調査をおこなった。調査項目として、居住歴、地元意識、地域への評価、人間関係、結婚・恋愛行動、仕事の状況、メディア利用行動、趣味活動、幸福感、政治意識などを設定し網羅的にライフスタイルを把握している。
その結果、地方に生きる若者特徴として、①家族との近接居住が確認されており、家族における医療や福祉、労働環境や教育環境などが居住地を決定するうえで顧慮されているということ、②地元と意識する場所が出身地域とは限らないということ、③幸福感は人間関係に規定されているということ、④メディア利用行動が遠距離の親密性を補完しないこと、⑤政治意識の傾向に複雑性があるということなど多岐にわたる傾向がわかった。
そのなかでも条件不利地域の若者は、家族を中心とした人間関係がライフスタイルの根幹にあるということが明らかとなった。その意味では、地方においても都市と条件不利地域とのあいだの地域間格差があり、それと連動して学校歴にその差が影響することによって階層の再生産構造が実証されたといえるだろう。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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