2020 Fiscal Year Annual Research Report
Research on "unstable masculinity"
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18H00937
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| Research Institution | Kyoto Sangyo University |
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Principal Investigator |
伊藤 公雄 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (00159865)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大束 貢生 佛教大学, 社会学部, 准教授 (20351306)
山中 浩司 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (40230510)
藤野 敦子 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (50387990)
多賀 太 関西大学, 文学部, 教授 (70284461)
大山 治彦 四国学院大学, 社会福祉学部, 教授 (70321239)
石井クンツ 昌子 お茶の水女子大学, 理事・副学長 (70432036)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 男性性のゆらぎ / ジェンダー政策 / 男性政策 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
オンラインでの会議などを活用しつつ、共同研究を継続した。また、その成果を、書籍および論文などの形でまとめ、発表する作業を行ってきた。「男性性のゆらぎ」の総合的研究というこれまでにない視座から、しかも国際的視野にたって実施した調査研究の成果であり、学術的意義はきわめて高い。
本研究は、日本社会における「男性性のゆらぎ」の調査研究を踏まえつつ、スウエーデン、イタリア、台湾などにおける男性の置かれた状況についてのインタビュー調査や文献調査を実施し、ジェンダー平等の視点からの社会的実践や政策の動向などについて研究を進めたという点に大きな意義がある。
男性対象のジェンダー平等の政策が活発に展開されているスウエーデンや台湾の実態調査は、日本社会における男性対象の研究にとって多くのヒントを与えてくれた。また、オンラインで実施した、日本とよく似た段階の男性政策しか展開されていないイタリアとの比較研究は、男性対象のジェンダー政策の困難さとともに、その重要性をあらためて明らかにするものであった。
これらの研究成果により、ジェンダー平等社会への大きな社会変容を前に、男性における「剥奪感」が、国際的にも拡大している様相を分析することができたとともに、男性の「剥奪感」が生み出す社会病理現象の広がりに対する、男性対象のジェンダー政策の重要性を改めて明らかにすることができた。
研究の成果は共著書「男性危機？国際社会の男性政策に学ぶ」（晃洋書房、２０２２年）などをはじめ、刊行物の形で発表されており、今後の日本社会における男性対象のジェンダー平等政策の展開にとって、きわめて示唆的な提案がふくまれており、社会的貢献という点でも高く評価されるものと思う。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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