2020 Fiscal Year Annual Research Report
複合的なデータ・統計手法の利用に基づく高等教育の経済・社会的効果の計測と検討
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18H01027
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
島 一則 東北大学, 教育学研究科, 教授 (70342607)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小方 直幸 香川大学, 教育学部, 教授 (20314776)
福田 亘孝 東北大学, 教育学研究科, 教授 (40415831)
西村 君平 東北大学, 理学研究科, 特任講師 (50757466)
原田 健太郎 島根大学, 学術研究院教育研究推進学系, 講師 (60634441)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 大学 / 大学院 / 教育 / 経済的効果 / 社会的効果 / 収益率 / 賃金関数 / 教育投資 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度においては、大学教育の経済的効果（賃金）に関して真鍋亮・島一則・遠藤さとみ（2020）（「地方私立大学で民間企業に就職した男子学生の大学教育投資の期待収益率―平均と分散・変動と安定に着目して―」生活経済学会編『生活経済学研究』，第52巻，19-31頁。(査読付)）と島一則（2021）（「大学ランク・学部別の大学教育投資収益率についての実証的研究－大学教育投資の失敗の可能性に着目して－」『名古屋高等教育研究』第21 号，167-183頁。(依頼論文)）の2本の学会誌査読付き論文・依頼論文を執筆した。また科研の計画に基づき、令和2年度課題Ⅲの双生児調査（WEB）を予定通り実施した。また、課題Ⅰに関する分析を進め、現在投稿論文を執筆中である。加えて、当該分析や基礎作業の成果をふまえた形で、課題Ⅱに関しては、社会人調査（WEB）に基づき操作変数法を用いた分析を行い、大学・大学院を含む教育の経済的効果（賃金）に関して、生得的能力をコントロールした場合でも高い投資収益率を持っていること、必ずしも生得的能力に関わる過剰推定が生じているわけではないことを明らかにした。社会的効果（主観的健康）に関しても大学・大学院を含む教育の効果が存在することについても分析を行った。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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