2018 Fiscal Year Annual Research Report
Discipline-based education research and professional and organizational development to raise learning outcomes in higher education
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18H01028
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
大森 不二雄 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (10363540)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 和弘 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (30397921)
鈴木 久男 北海道大学, 理学研究院, 教授 (20192619)
小池 武志 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (70396422)
斉藤 準 帯広畜産大学, 畜産学部, 講師 (90757668)
中村 教博 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (80302248)
石田 章純 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 助教 (10633638)
松葉 龍一 熊本大学, 教授システム学研究センター, 准教授 (40336227)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 大学教育 / DBER / STEM / 人材開発 / 組織開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
カール・ワイマン（Carl Wieman）スタンフォード大学教授を招聘するとともに、マーティン・キングスベリー（Martyn Kingsbury）インペリアル・カレッジ・ロンドン教授の参加も得て、文部科学省・日本学術会議等の後援の下、国際シンポジウム「ノーベル賞受賞者が主導した科学・技術教育の科学的変革～カール・ワイマン博士とインペリアル・カレッジ・ロンドンの取組～」を2019年3月2日に開催した。
2001年ノーベル物理学賞受賞者で1990年代から科学教育の変革に取り組んできたワイマン博士に、「エビデンスに基づく理工系学部教育の変革」について基調講演いただき、高い学習成果をもたらす授業はエビデンスに基づく教育方法で実現すること、それは学生にチャレンジングな課題を与えて科学者らしい推論を行うよう仕向けるものであること等、「専門分野に根ざした教育研究」（DBER: Discipline-Based Education Research）の実践的・実証的研究の知見を共有することができた。
また、キングスベリー教授には、「ワールドクラス研究大学におけるアクティブラーニングの全学的導入～インペリアル・カレッジ・ロンドンの事例に学ぶ～」と題して特別講演いただき、DBERに基づく教授法の大学全体・全学科への導入を図る野心的な教育戦略の取組について紹介があり、日本の研究大学における組織的な教育改革のための示唆を得ることができた。
さらに、日本学術会議物理学委員会物理教育研究分科会委員長の笹尾真実子東北大学名誉教授から、物理教育における日本学術会議の取組状況について報告があった。
同シンポジウムの翌日には、「サイエンス・エデュケーション・スペシャリスト：その養成と役割」と題してセミナーを開催し、ワイマン博士・キングスベリー教授との間で、鍵を握る人材について有意義な情報・意見交換を行うことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
米国・英国等海外のDBER及びそれに基づく大学教育改革の現況について一層正確に把握することができたほか、海外の主要な研究者とのネットワークを構築できたため。また、物理教育の分野では、日本学術会議との連携を開始することもできた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2018年度のシンポジウム等講師としての招聘や訪問調査を通じて研究交流を行った米国・英国のDBER研究者との協力関係を更に強化するとともに、新たな招聘や調査を通じてその他の研究者との研究協力も開拓し、海外の実践的・実証的研究の先進的取組との連携により、本研究課題への取組を進展させる。
教授法の変革、全学・学部・学科など組織要因、専門家の育成・活用など人材要因について、前年度の成果の上に立って更に分析を進め、日本の文脈に適したDBERによる教授法と人材・組織の一体的開発の要件を考察する。
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Research Products
(15 results)
