2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the nurturing capable persons program to learn independence assistive products based on the needs, for persons with disabilities.
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18H01034
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| Research Institution | National Rehabilitation Center for Persons with Disabilities |
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Principal Investigator |
小野 栄一 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所, 研究所長 (80356732)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
能田 昴 白梅学園大学, 子ども学部, 助教 (00803917)
井上 淳 東京電機大学, 未来科学部, 助教 (20609284)
寺内 文雄 千葉大学, 大学院工学研究院, 教授 (30261887)
琴坂 信哉 埼玉大学, 理工学研究科, 准教授 (30334147)
串山 久美子 首都大学東京, システムデザイン学部, 教授 (30453038)
内藤 千尋 松本大学, 教育学部, 講師 (30734074)
徳永 千尋 日本医療科学大学, 保健医療学部, 教授 (40458617)
東 祐二 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 障害工学研究部, 研究部長 (40531322)
川口 吾妻 女子美術大学, 芸術学部, 教授(移行) (50169687)
高橋 智 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (50183059)
伊藤 祐子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (60289973)
田部 絢子 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (70707140)
井上 薫 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (90259143)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 障害当事者 / ニーズ / モノつくり / 医療・福祉系 / デザイン系 / 工学系 / 人材育成プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
まず、医療・福祉系、デザイン系、工学系が融合した人材育成ネットワークを構築すべく、研究分担者を含めた既存の小規模な人材育成ネットワークを核として、医療・福祉系、デザイン系、工学系の学生を募集した結果、参加7校、学生36名（医療・福祉系13名、デザイン系12名、工学系11名）、教員15名の参加が得られた。
次に、これまで、研究代表者・分担者が行ってきた人材育成プログラムをベースに、ニーズに基づく障害者のための自立支援機器開発を学ぶ人材育成プログラムの開発検討を行った。具体的には、4回のWGと一般向けの成果発表会を通じて、以下のプログラムを構築し実行した。①オリエンテーション、障害福祉の臨床見学とニーズの確認、グループ編成。②グループの確定とニーズ（課題）の検討。③ニーズ（課題）の解決方法の検討と機器製作。④プレゼンテーション資料に基づく成果発表会に向けたリハーサル及び冊子、パネルの作成。⑤成果発表会におけるプレゼンテーションと障害当事者等有識者によるコメント及び意見交換。
さらに、開発した人材育成プログラムを実施する上で、必要となる支援体制を構築すべく、複数の教育機関で協同しようとした場合の時間的、資金的制約を解消し、学習者間での連絡や情報共有を支援するために必要な、教育用SNS（WEB会議システム）及びホームページの制作の検討を行った。その結果、WEB会議システムとして、既存のシステム（Appear.in）を利用することとした。また、情報共有及び普及・啓発を目的としたホームページを作成し、本プログラムと一体的に運用することを可能とした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
医療・福祉系、デザイン系、工学系が融合した人材育成ネットワークについて、当初予定通り、医療・福祉系、デザイン系、工学系の学生及び教員による構築を行った。
さらに、上記の人材育成ネットワークを用いたニーズに基づく自立支援機器開発を行うことのできる人材育成プログラムを検討し、試行的に実施した。また、開発した人材育成プログラムを実施する上で、必要となる支援体制として、教育用SNS（WEB会議システム）の採用及びホームページを作成した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度は、人材育成プログラムの試行と改善を繰り返すと同時に、支援機器開発の社会的側面の検討を行う。自立支援機器開発の社会的側面、すなわち実用化にあたっての社会的制約を明らかにし、普及促進のための効率的な仕組みづくりを行い、人材育成プログラムの中に包含する。学習者は、単に機器開発で終わらず、普及のために必要な事柄を学ぶことになる。
令和2年度は、人材育成プログラムへの開発企業の傘下を促すことによって、開発された機器の実用化を目指すと同時に、逆に企業の若手技術者の人材育成の仕組みとして機能するように、本人材育成プログラムの展開を行う。以上を、障害当事者の紹介など国立障害者リハビリテーションセンター研究所がハブとなって、研究分担者が各分野を牽引する形で、様々な分野の研究協力者の協力により実現を目指す。
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Research Products
(1 results)
