2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development of indivisualized learning materials for syntactic abilities of deaf students
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18H01039
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
澤 隆史 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (80272623)
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2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 聴覚障害 / 日本語 / 文法 / 学習教材 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度（平成31年度）は、昨年度の研究を踏まえて、以下の３つの点について研究を行った。
（１）聴覚障害児にとって理解が困難とされている特定の文法項目について、特別支援学校（聴覚障害）の小学部児童を対象とした理解課題を実施しデータを収集するとともにその遂行成績について分析した。本年度は、文脈に応じた動詞の使用について、意味の限定性が強い限定動詞と弱い包括動詞との比較、および動作動詞と心理動詞の比較から検討し、心理動詞より動作動詞の方が文脈に適合した限定動詞を選択し易いこと、正しい限定動詞が選択できない場合、意味が類似した包括動詞を選択し易いことが示された。ただし、心理動詞では意味が類似した他の限定動詞を使用する割合も高く、個々の動詞が表す心理的・感情的な意味の違いを十分理解できていないことが示唆された。この研究については、日本特殊教育学会第５７回大会および論文として公表した。
（２）本研究の背景となる聴覚障害教育における日本語指導の意義や課題について、国内外の研究文献等をまとめ、近年の認知言語学や認知心理学の知見から展望し、論文として公表した。
（３）前年度に実施した特別支援学校（聴覚障害）の児童生徒が書いた作文の分析を進め、使用されている文法項目の頻度等から、学習における各項目の重要度を評価した。分析対象とした項目の中で、作文に使用されていた項目数は670で、全体の6割程度であった。さらに小学部低学年段階で使用される項目数は80程度であり、基本的な文法表現の使用において課題を有することが示唆された。この研究については、日本特殊教育学会第58大会において報告する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和元年度は、（１）本研究の立脚点となる聴覚障害児の日本語指導に関する理論的背景の明確化および聴覚障害児の日本語理解に関する実証的検討、（２）文法項目の抽出と聴覚障害児の作文をベースにした各項目の難易度の評価、ならびに（３）小学校教科書において使用されている文法項目の抽出と整理を研究目的とした。（１）については、展望論文ならびに学会発表の形で公表した。（２）については、聴覚障害児の作文における各項目の難易度の評価に関する分析をほぼ完了し、分析結果を総合的にまとめるとともに、難易度の低い文法項目について学習教材として使用する文例の作成に着手した。（３）については、前年度に未達成であった小学校国語、理科、社会の全教科書においてデータ入力作業を完了し、現在、項目の使用頻度について分析を進めている。教科書から抽出した項目の延べ数は35万件にのぼり、すべてのデータ分析が完了するまでにまだ時間を要するが、現時点では本年度の目的を概ね達成したと判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度に分析・検証したデータをもとに、本年度は実際の学習に使用する教材文の作成を行い、データベース化を進める。データベース化の作業については、令和元年度と同様に研究補助員を雇用して行う予定である。作業については、その後の研究活動が円滑に進むように年度の前半に完了することを目標としている。さらに令和元年度に着手できなかった学習教材のベースとなるソフトウェアの試作を行う。学習用ソフトウェアの作成に関しては、はじめに正誤判断課題と多肢選択課題を取り上げ、コンピュータ上で作動する試作版を作成し、動作確認をしながら改良を行っていく。同時に課題をプリント化するソフトを作成し、特別支援学校の児童生徒および教員を対象とした試用を行い、内容や使いやすさ等に関する予備的な検証を行う予定である。なお、令和元年度に実施した研究の成果については、日本特殊教育学会第５８回大会等で発表するとともに、研究論文誌を通じて公表する予定である。
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