2020 Fiscal Year Annual Research Report
A study on systematization of next generation information education of elementary and secondary education toward advanced information technology foundation society
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18H01045
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
堀田 龍也 東北大学, 情報科学研究科, 教授 (50247508)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 正寿 東北学院大学, 文学部, 教授 (00823494)
高橋 純 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (10310757)
渡邉 光浩 鹿児島女子短期大学, その他部局等, 講師 (10823685)
板垣 翔大 宮城教育大学, 教育学部, 講師 (20847850)
佐藤 和紀 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (30802988)
山本 朋弘 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (40772843)
槇 誠司 東京情報大学, 総合情報学部, 教授 (60846997)
石塚 丈晴 福岡工業大学短期大学部, 情報メディア学科, 教授 (70293602)
三井 一希 常葉大学, 教育学部, 講師 (70880102)
柴田 隆史 東京福祉大学, 教育学部, 教授 (90367136)
泰山 裕 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (90748899)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 情報教育 / 高度情報技術基盤社会 / 初等中等教育 / 教育内容 / 教育課程 |
Outline of Annual Research Achievements |
AIやIoTなどに代表されるように、情報技術は急速に高度化して社会の基盤となり、生活、産業、ひいては社会構造が大きく変容しつつある。このため、次世代を生きることになる児童生徒には、高度情報技術が基盤となった社会を前提としたリテラシーの育成が求められる。 本研究は、高度情報技術社会に向けた初等中等教育における次世代情報教育を構想する。まず、大量データの蓄積やその知的処理によるサービスの発展等を前提とした高度情報技術社会の予測をもとに、現段階の情報教育からさらにシフトしていくべき方向について検討する。能力観、教育内容,カリキュラム、授業環境、教師教育、教員養成などにフォーカスし、今後10年間で情報教育の基盤となるであろう要素研究を個別に実証的に推進し、それらの研究成果と開発された実践や教材等の成果を体系化することを試みる。要素研究と成果の体系化の往還を経て、2030年頃と想定される学習指導要領の策定に対して学術的エビデンスを提供することで貢献しようというものである。 申請時に予定していた要素研究とは、情報活用、探究学習、技術理解、文脈思考、情報化の影の克服、授業設計、学習環境、教師教育であったが、第1年次の研究の途上で、情報活用に加えてICTツール活用を、技術理解に加えて社会理解を、教師教育を教員養成と教員研修に分けて検討した。第2年次は、さらにプログラミングと統計リテラシーを加えて要素研究を拡張した。第3年次は、探究学習、学習環境、教員養成については一定の成果を得たため検討から外し、学校現場の授業実践の観点を加えて要素研究を拡張した。順序も整頓した結果、情報活用、ICTツール活用、プログラミング、技術理解、社会理解、統計リテラシー、文脈思考、情報化の影の克服、授業設計、授業実践、教員研修の11分野とした。第4年次も、この11分野の要素研究で進行させることにした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
第3年次(令和2年度)は、高度情報技術社会に向けた初等中等教育における次世代情報教育に関する各論的な分野をレビューし、要素研究の暫定的な概念化と体系化を図った。その際、小学校段階におけるプログラミング教育の加熱状況や、統計リテラシーのさらなる重視といった社会背景を勘案した。 要素研究として、情報活用、ICTツール活用、プログラミング、技術理解、社会理解、統計リテラシー、文脈思考、情報化の影の克服、授業設計、授業実践、教員研修の11分野とし、研究分担者を加えて研究を推進した。
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Strategy for Future Research Activity |
第4年次(令和3年度)は、要素研究の拡張等は行わず、各要素研究で見えてきた成果と課題について、ディスカッションを通じて一定の体系化を図る。その際、Society5.0に向けた社会技術の発展を視野に入れ,コロナ禍で広がったオンライン化の動向を踏まえ、加えて「GIGAスクール構想」等の教育政策の実施状況や、教育データ利活用の推進状況を見極めながら、2030年頃と想定される学習指導要領の策 定に対して学術的エビデンスを提供していくよう努力を重ねる。
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Research Products
(60 results)