2020 Fiscal Year Annual Research Report

脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促進するケアガイドラインと教育プログラムの構築

Research Project

Project/Area Number	18H03097
Research Institution	University of Kochi
Principal Investigator	野嶋佐由美高知県立大学, 看護学部, 教授 (00172792)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	瓜生浩子高知県立大学, 看護学部, 教授 (00364133) 畠山卓也駒沢女子大学, 看護学部, 講師 (00611948) 大川貴子福島県立医科大学, 看護学部, 准教授 (20254485) 池添志乃高知県立大学, 看護学部, 教授 (20347652) 森下幸子高知県立大学, 看護学部, 准教授 (40712279) 田井雅子高知県立大学, 看護学部, 教授 (50381413) 中山洋子高知県立大学, 看護学部, 研究員 (60180444) 中村由美子横浜創英大学, 看護学部, 教授 (60198249) 中平洋子愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (70270056) 中野綾美高知県立大学, 看護学部, 教授 (90172361) 坂元綾高知県立大学, 看護学部, 助教 (90584342) 藤代知美高知県立大学, 看護学部, 准教授 (60282464)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2022-03-31
Keywords	家族レジリエンス / 脆弱性 / ケアガイドライン / 教育プログラム
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、脆弱性を抱えた家族のレジリエンスに注目して、脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドラインを開発し、脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを支援する教育プログラムを構築することである。脆弱性の特徴を明確化し、作成中の「被災した家族の家族レジリエンスを促す看護支援」に関する教育プログラム（案）」の妥当性の評価、洗練化につなげるためにCINAHL、PubMed、医学中央雑誌、Google Scholar、Genii等をデータベースに掲載されている和文献100、英文献10をもとに脆弱性（vulnerability）の概念分析を行った。脆弱性の属性として、弱さ（低い自尊感情・自己評価、精神的不安定さ、自我の弱体化等）、孤立（孤立した生活、社会からの孤立等）、不利な立場（世間からの隔絶、経済的不利、不十分な医療、支援の乏しさ等）、無力さ（物事への対応困難、知識不足、情報不足、自律性の低下等）、リスク（恐れ、恐怖、貧困のリスク、健康へのリスク等）、困難さ（複合した困難の存在、コミュニケーション力の低下等による他者との関係性の悪化、家族内の関係性の悪循環等）が含まれることが見出された。すなわち、脆弱性とは、弱さや孤立、不利な立場、無力さ、リスク、困難を抱え、直面している状況であると捉えることができる。自然災害等による「社会的環境的脆弱性」を抱く状況にある家族においても当てはまる属性である。「被災した家族の家族レジリエンスを促す看護支援」に関する教育プログラム（案）」は、脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドラインを内包する教育プログラムの核とできる内容であるといえる。本研究では、脆弱性を抱えた家族として災害後における家族に焦点をあて、実践での有用性、活用可能性のある教育プログラムの構築に向けて取り組んだ。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 新型コロナウイルスによる影響により、当初予定していた県内外の臨床現場の専門看護師、有識者を対象としたフォーカスグループインタビューによる「被災した家族の家族レジリエンスを促す看護支援」に関する教育プログラム（案）の洗練化が困難となった。そのため、既存の研究を参考にしながら、本研究者間で教育プログラム（案）の内容を見直し、洗練化を図った。今後は、研究方法を工夫しながら、作成したケアガイドラインを用いて教育プログラムを運用し、内容の妥当性、有効性の検証を行うとともに、作成している「被災した家族の家族レジリエンスを促す看護支援」に関する教育プログラム（案）の内容に関して、洗練化を図る必要がある。
Strategy for Future Research Activity	今後は、作成したケアガイドラインを用いて教育プログラムを運用し、内容の妥当性、有効性の検証を行うとともに、ケアガイドラインのアウトカム指標を作成する。具体的には、まず作成した「被災した家族の家族レジリエンスを促す看護支援」に関する教育プログラム（案）の内容に関して、リモート等を活用して専門看護師と研究者からなるグループインタビュー等を実施し、本教育プログラムの有用性について意見をいただき、洗練化を図る。また先行研究等の知見も活用しながら、実践での有用性、活用可能性のある教育プログラムの構築を図っていく。災害後の家族のケアガイドラインを基盤として最終的に、「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを支援する教育プログラム」を構築する。