2020 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a matching platform for researches on educational practices and educational/learning support systems
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18H03346
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| Research Institution | Chiba Institute of Technology |
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Principal Investigator |
國宗 永佳 千葉工業大学, 情報科学部, 教授 (90377648)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻 靖彦 放送大学, 教養学部, 准教授 (10392292)
倉山 めぐみ 函館工業高等専門学校, 生産システム工学科, 准教授 (20710867)
長谷川 忍 北陸先端科学技術大学院大学, 情報社会基盤研究センター, 准教授 (30345665)
山本 樹 明海大学, 総合教育センター, 講師 (30535266)
小尻 智子 関西大学, システム理工学部, 教授 (40362298)
金子 大輔 北星学園大学, 経済学部, 教授 (70397438)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 教育実践研究 / 教授・学習支援システム研究 / マッチングプラットフォーム / ニーズ・シーズ共有 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では，システム実践グループ，オントロジー構築グループ，プラットフォーム開発グループの各グループが連携して研究を進めている．以下に，2020年度の研究実績について，グループごとに分けて記載する．
【システム実践グループ】本研究課題において開発するプラットフォームでは，様々な教育実践と教授・学習支援システムに関する情報を，検索可能性の高い形で蓄積する必要がある．そのため，これらの情報の記述に用いる語彙を統制するとともに，記述形式を策定することによって情報の粒度をそろえる必要がある．このことを実現するために，2019年度に引き続き，既存の教育実践および，教授・学習支援システムに関する情報を収集した．また，収集した情報について計量テキスト分析によって，既存システムを用いた教育実践研究および，自己開発したシステムを用いた教育実践研究における差異を分析した．
【オントロジー構築グループ】システム実践グループが収集した既存の教育実践および，教授・学習支援システムに関する情報についての分析結果に基づいて，オントロジーの構築を行った．
【プラットフォーム開発グループ】本研究課題において開発するプラットフォームは，教授・学習支援システムが取得する使用履歴・学習履歴データ，システムに関する詳細情報，システムを利用した実践事例，教育実践者のニーズなどの情報を，教授・学習支援システムと連携しつつ蓄積する．2020年度には，2019年度までに開発したプロトタイプシステムについて，試験的運用を行う上で不十分であった，教授・学習支援システムを仮想化基盤上で動作させる上で必要になる詳細な設定や，各システムとプラットフォーム間のデータ交換を，より簡易かつ柔軟に行うためのインタフェースについての仕様策定と開発を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年度から続く新型コロナウイルスの感染拡大にともない，研究代表者・研究分担者ともに，大学における教育支援活動および教育活動に割くエフォートが激増した．その結果，当初計画していた研究活動の多くについて，十分なエフォートを割くことができなかった．
そのため，遂行した研究活動の結果に基づいて進める予定だった研究活動の遂行にも支障が出た．
一方，2019年度までの研究活動および，2020年度に入ってから得られた結果に基づく研究活動については適切に遂行することができた．
研究活動全体を総合的に見ると，「やや遅れている」という評価が適当と判断した．
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度には，当初計画にあったプロトタイププラットフォームの試験的運用と，ログ分析，プラットフォームの改善，ログ蓄積インタフェースの開発などを行う．
2021年度も引き続き新型コロナウイルスの感染拡大が続いており，研究代表者・研究分担者の教育支援活動および教育活動へのエフォートが以前より増加している．そのため，研究代表者・研究分担者の状況を再確認した上で，当初計画の研究体制についての見直しを行い，上記の研究を適切に遂行する．
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