2020 Fiscal Year Annual Research Report
Verification and quantification of export of organic carbon from coastal vegetated ecosystems to outer ocean and subsequent long-term sequestration
| Project/Area Number |
18H03354
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
宮島 利宏 東京大学, 大気海洋研究所, 助教 (20311631)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 隆志 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (20513641)
堀 正和 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(廿日市), 主任研究員 (50443370)
浜口 昌巳 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(廿日市), 主幹研究員 (60371960)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 炭素循環 / 沿岸浅海域生態系 / 有機炭素隔離 / 環境DNA / 生態系モデル / 植生復元 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
令和２年度前半はまず令和１年度までに実施した、環境DNA法を利用したフィリピン・ブスアンガ島西側の浅海域堆積物におけるマングローブ・海草藻場由来有機物の移出・貯留状況に関する調査結果を整理して、日本地球惑星科学連合の大会で発表した。また並行して、前年度末に入手した八重山諸島近海の外洋堆積物試料の分析を進め、八重山諸島のブルーカーボン生態系からの有機炭素の外洋移出・貯留過程を調査した。DNA断片の分布調査結果からは、マングローブや海草藻場に由来する有機物が水深1000m以深の深海底にまで到達して貯留していることが見出された。試験的な粗い見積によると、堆積物中の全有機炭素のうちの１割以上が海草藻場に由来すると判定される深海堆積物も見られた。
本年度も引き続き、産業技術総合研究所の調査航海との連携により、琉球列島北部の外洋性堆積物試料を入手してブルーカーボン貯留に関する分析を進めた。琉球列島北部の外洋堆積物ではマングローブや海草藻場に由来する有機物は環境DNA法によってはもはや検出することができず、代わりに中国大陸由来と見られるSargassum目の大型褐藻類のDNAが多量に検出された。このことに関しては引き続き追加試料を調達して分析を進めて検証と輸送機構の解明を目指しており、令和３年度中に速報的な論文を投稿する予定である。
また前年度から懸案となっていた炭酸塩堆積物のルーチン分析法の問題を解決し、残された試料の分析と結果の整理を進めた。
本年度はコロナ禍による移動制限・立入制限が長期化したことから、当初9月に予定されていた八重山地方における現地調査と室内実験を令和３年６月に延期せざるを得なかった。しかしこの時にもまだ現地研究施設が利用できない状況であったため、施設を利用する必要のある実験はやむなく断念し、海草藻場での堆積物コア試料のサンプリングのみを実施した。得られたサンプルは現在分析中の段階である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍による出張制限と現地研究機関の利用制限が令和２年度いっぱい継続したため、予定した現地調査やその試料を用いた実験を延期しなければならないケースが生じた。本年度９月に予定されていた現地調査は延期して令和３年度６月に可能な範囲で実施したが、当初計画では最終年度に当たる令和３年度に入ってもなお移動制限・立入制限が一部継続しており、同年度前半に予定されたいた研究活動の一部を延期または中止せざるを得ない事態に立ち至っている。それに対して、代表者・分担者の所属機関の設備だけを利用して実施することのできる研究計画に関してはほぼ予定通り進行している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和３年度も同様な規模の移動制限・立入制限が継続した場合、当初の計画内容を縮小または変更せざるを得ないこともあり得る。このための対応策として、研究期間を令和4年度まで延長した上で、海外での調査活動や、現地研究機関等を利用しなければどうしても遂行できない実施項目を延期もしくは中止する一方、当初は計画していなかった他の研究機関との連携やアーカイブ試料の利用等を通して入手した試料の分析を進めることで、延期もしくは中止した実施項目に見合う内容の成果を得ることを計画した。他機関との連携による試料調達の一部は既に令和２年度から実行に移している。
|
