2020 Fiscal Year Annual Research Report
アフリカ遊動社会における接合型レジリアンス探求による人道支援・開発ギャップの克服
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18H03606
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| Research Institution | University of Shizuoka |
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Principal Investigator |
湖中 真哉 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (30275101)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村尾 るみこ 立教大学, 21世紀社会デザイン研究科, 助教 (10467425)
波佐間 逸博 長崎大学, 多文化社会学部, 教授 (20547997)
阪本 拓人 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (40456182)
小川 さやか 立命館大学, 先端総合学術研究科, 教授 (40582656)
榎本 珠良 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 特任教授 (50770947)
太田 至 京都大学, アフリカ地域研究資料センター, 名誉教授 (60191938)
佐川 徹 慶應義塾大学, 文学部(三田), 准教授 (70613579)
島田 剛 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 専任准教授 (90745572)
孫 暁剛 静岡県立大学, 国際関係学部, 准教授 (20402753)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | レジリエンス / 開発 / 人道支援 / 遊牧民 / 地域研究 / アフリカ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和2年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により、海外現地調査と国際会議の予定を延期・中止せざるを得なかったが、2021年1月28日にオンラインによる研究集会を開催し、研究分担者の榎本が人道支援と人種主義に関する重要な研究報告を行った。また、それに基づき、2021年2月4日に、研究分担者の榎本が中心となって、本研究共催で、インドの研究者/実務家Binalakshmi Nepram氏を招聘してオンライン国際シンポジウムOnline Symposium, Past, Present and Future of Humanitarian and Development Aid: Rethinking the Aid Sector with Binalakshmi Nepramを開催した。同シンポジウムでは研究代表者湖中と研究分担者榎本、島田、小川が研究報告・質疑応答を実施し、各国から集結した多数の人道支援実務家と有意義な討議を行うことができた
本研究では、令和元年8月に研究代表者の湖中と研究協力者のクラトゥリがパネル共同主催者となり、ポーランドで開催された国際人類学・民族学連合中間大会において遊牧民委員会パネルを開催したが、令和2年度は、年度当初の計画通り、この国際会議の成果を踏まえて、国際学術誌Nomadic People誌への投稿と査読を進めた。研究代表者の湖中と研究協力者Peter D. Little（米エモリー大）が共同編集者となり、査読を担当することとなった。結果的に、研究代表者湖中の単著原書論文1本、研究分担者の佐川、波佐間単著原著論文各1本、研究協力者Peter D. Littleの単著原著論文1本、研究代表者湖中と研究協力者Peter D. Littleの共著による序文ほかイタリアとカナダからの寄稿による2本の原著論文が集まり、予定通り投稿を進めることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、それ以前に計画していた海外現地調査および海外研究者の招聘はやむなく延期・中止とせざるを得なかったが、令和2年度内に、人道支援と人種主義に関する重要なオンライン国際シンポジウムを開催することができた。また、感染拡大前の前年度に計画を前倒しにして重要な国際会議を対面で開催していたため、順調にその成果を国際学術誌に投稿する過程に移行することができた。このためおおむね順調に進展していると判断される。また、海外での現地調査は確かに困難となったが、現地の協力者からオンライン調査を通じて必要な情報を得ることができた。また、海外の研究協力者とは電子メールやzoomで連絡を取り合うことができたため、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響を受けつつも、予定していた研究計画の主要な部分は遂行することができたことも、おおむね順調に進展していると判断される理由である。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって海外での現地調査は困難となったため、現地の協力者からオンライン調査を通じて必要な情報を得ていたが、一方でオンライン調査には限界があり、実地にその調査情報を検証する必要があるため、今後（令和５年度）は、その調査情報を、海外現地調査によって、可能な限り検証していくことを予定している。
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