2020 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluation of present status of College Education Reform
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18H03655
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
金子 元久 筑波大学, 大学研究センター, 特命教授 (10185936)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小方 直幸 香川大学, 教育学部, 教授 (20314776)
両角 亜希子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (50376589)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 大学教育改革 / 大学教育政策 / コロナ禍への対応 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2000年代に入って大学教育への関心が深まり、様々な政策がそれにむけて実施されたが、結果として日本の大学教育はどのように変化したのか。それを明らかにするのが本研究のテーマである。そのためにすでに研究者が行った2007-10年における大学生調査（約4万8千人）と大学教員調査（約5千人）を基礎として、あらたに2018-19年に第二回学生調査（3万3千人）、第2回教員調査（（3千人）を実施した。これら4つの調査をもとに、①学生の学修状況はどう変化したか、②教員の教育理念はどう変化したか、そして③学生の学修行動と教員の教育方略との間にどのような対応関係があるか、またそれはどのようにこの十年間に変化したか、を統計的に検討した。その結果として明らかになったのは以下の点である。
１）大学での授業形態はこの十年でかなり変化した。概括的にいえば、全般として学生の学修により重点をおいた「親切」な教育となっている。また一般的に学生参加、対話型の授業が増えている。
２）結果として学生の大学教育に対する評価もより好意的になっている。
３）それにもかかわらず、教室外での学修時間はほとんど変化していない。学部別の分析の結果をみると、これは各学部で教員と学生の間に教室外での学習時間について暗黙の了解があり、それが変化していないからであると考えられる。
なお調査中にコロナ禍が起こり、2020年末に教員を対象として、コロナ禍への対応についての調査を緊急に追加した。結果として遠隔授業は予想以上に前向きに評価されており、その一因は教室外の学修を課することが通常化したことが挙げられる。こうした経験をどのようにコロナ禍後の授業に活かすかが課題であると教員の多くは考えている。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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