2019 Fiscal Year Annual Research Report
International Comparative Study on Policy-Practice Cooperation in Lower Secondary Education Development in Developing Countries
| Project/Area Number |
18H03661
|
|---|
| Research Institution | Hiroshima University |
|---|
Principal Investigator |
吉田 和浩 広島大学, 教育開発国際協力研究センター, 教授 (70432672)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
澤村 信英 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (30294599)
北村 友人 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (30362221)
大塲 麻代 帝京大学, 外国語学部, 講師 (30578828)
小澤 大成 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (60253241)
日下部 達哉 広島大学, 教育開発国際協力研究センター, 准教授 (70534072)
川口 純 筑波大学, 人間系, 助教 (90733329)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 教育政策-実践連携 / アジア・アフリカ / 学習改善 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
研究計画のうち２年度目である令和元年度は、一年度目に引き続き、活動の中心を各メンバーによる現地調査とし、調査対象各国にフィールドをもつ調査担当者を派遣、既に協力の内諾を得ている現地研究協力者、現地教育行政官、教員と協働フィールドワークを行った。派遣地は、代表吉田和浩をタンザニアへ、研究分担者である澤村信英、大塲麻代をケニア、小澤大成をウガンダ、日下部達哉を南アフリカ、マダガスカル（タンテリニリーナ〔協力者〕）、ベトナム（関口洋平〔協力者〕）、研究協力者である西向堅香子をガーナに派遣した。各国では、教育を研究する大学及び各国の地方・中央教育行政府が全面的に本科研調査に協力、協働した。
調査後から3年度目にかけて、各研究者において、2回に及ぶ調査結果を集約、2020年度と2021年度において、分野唯一の査読誌である『国際教育協力論集』（広島大学教育開発国際協力研究センター編）誌において2回の特集が組まれる予定であり、これに向けた情報集約が可能となった。
また、本研究成果の一部が、2019年度における日本比較教育学会等で科研の成果として発表されている。またユネスコ活動費補助金との共催で、公開シンポジウムである“George Washington University-Hiroshima University Collaboration Seminar Exploring Sustainable Policy-Practice Cooperation in educational development:For a better future of Education for Sustainable Development (ESD)"を実施した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本研究は、以下の記載に基づき、当初の計画以上に進展しているといえる。
まず、計画調書及び交付申請書に記載した調査の実施が進捗した。本研究では各国の調査を二回予定しており、多くの研究者において２度目の調査が完了できたことは、様々な障害が起こりうる途上国の調査においては順調といえる。エチオピアとカンボジアには新型コロナウイルスの影響によって渡航が叶わなかったが、想定の範囲内であり、3-4年度目に実施する予定であった文献的研究による比較分析を先に実施することで調整を図った。上記二か国には、2020年度に調査が実施される予定である。
また、2019年度に、ジョージワシントン大学における、広島大学との協働シンポジウムが実施できたことで、教育政策-実践連携という概念についての理解が深まり、SDGs時代における教育の、有効な成果創出構造の解明に結実する可能性が高くなった。
さらに、最終年度に発刊する予定である『国際教育協力論集』誌上の特集を三年度目である令和2年度から組むことができるようになったことにより、当初の計画以上に進展することとなった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
3年度目も、一部現地調査（エチオピア、カンボジア）及び類型化を継続する。分担者及び協力者においては論文化を行っていく。代表者らにおいては、1-2年目における科研全体の研究成果を、国際比較研究すべく分析を進める。
上記を総合した形で2020年度と2021年度において、分野唯一の査読誌である『国際教育協力論集』（広島大学教育開発国際協力研究センター編）誌において特集が組まれる予定であるため、これに向けた情報集約とデータ分析を鋭意進めていく。
|
