2021 Fiscal Year Annual Research Report
A large-scale experiment for retention forestry to develop ecologically sustainable forest management
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18H04154
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| Research Institution | Forest Research and Management Organization |
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Principal Investigator |
尾崎 研一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 研究専門員 (50343794)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山中 聡 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (10804966)
山浦 悠一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (20580947)
明石 信廣 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 支場長(林業試験場) (40414239)
長坂 晶子 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 研究主幹 (70414266)
長坂 有 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 主査 (80414267)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 保残伐 / 生物多様性 / 人工林 / 長期実験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本では多くの人工林が主伐期を迎え、自然環境に配慮しながら木材を生産する技術の開発が必要となっている。本研究では生物多様性と木材生産の両立をめざす森林管理技術である保残伐の国内初の長期・大規模実験において生物多様性、水土保全機能、木材生産性に与える保残伐の影響を検証する。そして保残伐の初期の効果を明らかにし、各要因への効果を統合した自然共生型森林管理技術を開発する。
当年度は、鳥類多様性について、これまで収集してきたデータを解析し、広葉樹の胸高断面積合計の増加に伴う鳥類の反応を解析した。その結果、伐採後は皆伐地で鳥類の個体数は大きく減少したが、広葉樹を残すと減少の程度は軽減された。しかし各なわばりが伐区の端に移動したため伐区全体の利用率は伐採により減少することが示唆された。林床植物については、第2セットの実験区について、伐採6年後の下層植生と保残木の調査を行った。伐採した調査区では撹乱依存種の増加により種組成は大きく変化したが、消失した種は少なかった。傾斜地や保残木の周辺では伐採前の植物が残る確率が高く、機械走行による撹乱が少なかった可能性がある。昆虫類については、第１セット（伐採７年後）の各実験区にマレーズトラップを設置してカミキリムシ類を採集した。その結果、伐採が行われた実験区の個体数は伐採１年後に増加し、伐採４、７年後には漸減した。
水土保全機能については、施業後６年経過した各流域の平水時における硝酸態窒素濃度は、中量保残区のみで高いままであったが、それ以外の伐採区はいずれも伐採前と同程度かそれ以下となった。また出水時の微細土の流出は、施業前と同程度のレベルを維持していた。
これまでに得られた結果から生物多様性、水土保全機能、木材生産性に与える保残伐の影響を単木保残量、群状保残の避難場所効果、小面積皆伐に分けて整理し各要因間のトレードオフ・シナジーを分析した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度の研究実施計画に従って生物多様性、水土保全機能、木材生産性調査を完了しデータが得られたが、一部の分野について論文化が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
トドマツ人工林における保残伐施業の実証実験に係る協定に基づくワーキンググループをオンライン開催し、本年度の研究の進捗状況を報告するとともに、課題全体のとりまとめについて調整を行った。その結果、来年度中に初期の成果をとりまとめて発表する計画となった。そのためにまずは個別成果の論文化を急ぎ、その結果をもとに成果のとりまとめを行う予定である。森林管理者から2022年度の事業予定として、下刈り、野ねずみ駆除、実験区周辺での主伐の説明があり、本研究に支障がないことを確認した。
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