2022 Fiscal Year Annual Research Report
A large-scale experiment for retention forestry to develop ecologically sustainable forest management
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18H04154
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| Research Institution | Forest Research and Management Organization |
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Principal Investigator |
尾崎 研一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 研究専門員 (50343794)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山中 聡 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (10804966)
山浦 悠一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (20580947)
明石 信廣 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 部長 (40414239)
長坂 晶子 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 研究主幹 (70414266)
長坂 有 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 主査 (80414267)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 保残伐 / 生物多様性 / 人工林 / 長期実験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本では多くの人工林が主伐期を迎え、自然環境に配慮しながら木材を生産する技術の開発が必要となっている。本研究では生物多様性と木材生産の両立をめざす森林管理技術である保残伐の国内初の長期・大規模実験において生物多様性、水土保全機能、木材生産性に与える保残伐の影響を検証する。そして保残伐の初期の効果を明らかにし、各要因への効果を統合した自然共生型森林管理技術を開発する。
当年度は、鳥類多様性について個体数と利用率の両面から広葉樹の保残の効果を評価する新たな統計モデルを開発した。その結果、広葉樹の保残は森林性鳥類の保全に大きく貢献し、特に保残量が少ない場合に相対的に大きな効果を示すことがわかった。林床植物については第3セットの実験区について、伐採6年後の下層植生と保残木の調査を行った。下層植生の種組成は群状保残区の保残部では大きな変化はなかったが、伐採した実験区では撹乱依存種の侵入により大きく変化し、この傾向は単木保残を行っても同様であった。昆虫類については、第２セットの各実験区において発生時期である６月から9月にマレーズトラップを用いた枯死材性甲虫調査を行った。水土保全機能については、施業後6年以上経過した各流域の年間水流出量は、皆伐区と中量保残区では伐採前と同程度、大量保残区では減少傾向を示した。
これまでに得られた結果から保残伐の初期の効果をまとめると、単木保残では林床植物を除く生物群で広葉樹の保残量が大きいほど生物多様性保全効果が高い一方、群状保残の効果は生物群によって異なり、保残部分が伐採の影響から逃れる一時的な避難場所として機能するものと機能しないものがあった。人工林で保残伐を実施する場合、単木保残では広葉樹を10本/ha以上、できれば50本/ha以上残すこと、群状保残と単木保残は組み合わせると効果的であることを提案した。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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