2020 Fiscal Year Annual Research Report
発達性協調運動障害と自閉症スペクトラム障害における不器用さの特徴とメカニズム解明
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18J23420
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
三上 美咲 弘前大学, 保健学研究科, 特別研究員(DC1)
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2018-04-25 – 2021-03-31
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| Keywords | 発達性協調運動障害 / 発達障害 / 協調運動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
協調運動の特徴については、データの蓄積が完了した158名について、手部の総移動距離等の算出および特徴の抽出を行なった結果、DCDやASDを含む微細運動の問題を持つ発達障害児は、スピードを求められる微細運動において、手部を必要以上に多く動かすこと、特に小さな的に合わせて手部の位置を調整することに時間と運動量を要すという特徴を持つことが明らかになった。また、筆記具操作方法については、対象児225名について発達障害による影響を含め検討した。DCDやASD児において知的障害を伴わない場合は、診断のない児に比べた筆記具操作方法の遅れは認めらなかった。知的な遅れに伴う場合には有意な遅れが認められ、筆記具操作の発達には知的発達の影響が大きいことが確認された。
協調運動の問題に影響する因子としての感覚処理特性について、協調運動能力との関連を検討した。DCD児63名における重回帰分析の結果、粗大運動への感覚回避傾向、視覚の問題の関連、微細運動への感覚過敏傾向、聴覚の問題の関連が認められた。昨年度の結果も踏まえ、DCD児の病態への感覚処理特性の関与が強調され、DCD児への支援や介入を行う際には彼らの感覚処理特性を評価することの重要性が示唆された。
DCD児の支援へと役立てるための行動面や情緒面の困難の検討については、5歳児健診時点と小学校3年生までの4時点でのSDQのデータを用い、Latent class growth analysis（LCGA）による縦断解析を行なった。結果、SDQ合計得点は4つのパターンに分かれ変化することが示された。また、5歳でカットオフ値以上の行動および情緒的問題を示したDCD児の約半数は、就学後もその問題を持ち続け、さらに悪化傾向を示すことが明らかになった。これらのことから、行動および情緒的問題を持つDCD児への修学前後の早期介入の必要性が示唆された。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(13 results)
