2019 Fiscal Year Research-status Report
Study on Art Collective in Post-1968 : Based on Matsuzawa Yutaka's Archive.
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18K00200
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Research Institution | Independent Administrative Institution National Institutes for Cultural Heritage Tokyo National Research Institute for Cultural Properties |
Principal Investigator |
橘川 英規 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 文化財情報資料部, 研究員 (20637706)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河合 大介 岡山県立大学, デザイン学部, 准教授 (10625495)
三上 豊 和光大学, 表現学部, 非常勤講師 (60329018)
塩谷 純 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 文化財情報資料部, 部長等 (90311159)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 松澤宥 / DCCA / 今泉省彦 |
Outline of Annual Research Achievements |
第2年度である本年度は、前年度に構築した本課題遂行のための枠組みに基づいて、一般財団法人松澤宥プサイの部屋、県立長野図書館、研究分担者と連携し調査研究、資料分析を実施、また本課題の成果公開方法を検討した。また2019年7月に関連資料分析・調査を踏まえたミニ・シンポジウムを行い、関係者と情報共有を図った。これと並行して松澤宥アーカイブズ及び当研究所所蔵今泉省彦書簡のデータベース化を実施した。詳細は、以下の通り。 ◎5/30 県立長野図書館デジタルアーカイブ「信州デジくら」連携に関する協議@県立長野図書館 ◎7/23 ミニ・シンポジウム「研究会 戦後日本美術アーカイブズの研究活用に向けて―松澤宥アーカイブを例に」@東京文化財研究所。発表内容は、「発表」欄参照。 ◎9/5 下諏訪・松澤宥宅及びアーカイブズ搬出、関係者との研究協議 ◎9/5 松澤アーカイブズの東文研借用に関する覚書取り交わし ◎10/16 研究分担者、研究代表者との研究協議@東京文化財研究所 ◎20/3/8 カスヤの森現代美術館にて松澤宥「80年問題」展視察、研究協議 ◆データベース化作業進捗状況・細谷修平、斎藤英理、秋葉シスイの各氏の協力を得、以下の資料の分析・整理を完了。第3年次(最終年次)の成果発表に向けた準備を遂行した。 ◇松澤宥アーカイブズ・日本概念派関連イベント資料(おもに1960~2007 年)約1400 件 ・Data Center for Contemporary Art 資料(おもに1972~83 年)約850 件(書籍250、他600) ◇東京文化財研究所所蔵資料・今泉省彦書簡(1953~1969年) 約2100件
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
第一年度に構築した研究遂行の枠組みに基づいて、計画に沿って他団体と連携し調査研究、資料分析を実施している。アーカイブズ分析においては、松澤宥アーカイブズ、そのなかでもこれまで充分に研究されてこなかったData Center for Contemporary Art (DCCA)、今泉省彦の資料体を対象として、本課題で研究対象とする年代における表現共同体の一端を顕在化する足掛かりを築けている。また、第3年度(最終年度)の成果公表のためのシンポジウム開催に向けての情報共有、研究協議も順調に進行したため、「おおむね順調に進展している。」とした。
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Strategy for Future Research Activity |
第3年度(最終年度)は、7月と3月に研究成果発表のためのシンポジウム開催を計画しており、そのための研究協議会の開催、アーカイブズ分析・調査を進める予定であった。とりわけ3月開催については、在外研究者の招へいを計画していたが、新型コロナウイルス感染症拡大のため、計画を進められない状況である。そのような事態になったため、代替の成果発表方法を検討している。
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Causes of Carryover |
研究分担者の旅費・物品費が、他予算での研究活動との旅程や使用機器の統合により、予算削減ができたため、次年度使用額が生じた。生じた次年度使用額は、第2年度に進捗した各アーカイブズ分析・調査の対象を追加することで、成果発信をより有効にするべく執行する計画をしている。
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Research Products
(3 results)