2018 Fiscal Year Research-status Report
A practical research about the utility and promotion of Arts-Based Learning method in patient safety education
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18K00213
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| Research Institution | Osaka City University |
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Principal Investigator |
山口 悦子 (中上悦子) 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (60369684)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森本 玄 京都造形芸術大学, 芸術学部, 教授 (60411310)
村尾 仁 大阪医科大学, 医学部, 特別職務担当教員(准教授) (00278540)
佐和 貞治 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (10206013)
山口 道也 山口大学, 医学部附属病院, 准教授 (20526892)
水本 一弘 和歌山県立医科大学, 医学部, 准教授 (50239258)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | アーツベイスド・ラーニング / 医療安全教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今日の医療において、医療安全教育は重要な課題である。医療安全教育は、単なる知識の習得やルールの周知にとどまらず、職員の心理や身体的な感覚等にもアプローチし行動変容を促す必要がある。本研究では、成人に対するそのような教育手法として、芸術および創造的な表現の手法を活用したアーツ・ベイスド・ラーニング(Arts-Based Learning, 以下ABL)を応用し、①実用性の高い医療安全教育ABLプログラムを開発、②医療安全教育ABLプログラムの学習効果や安全への影響を評価する方法として、既存の臨床指標や心理尺度のうち利用可能なものを活用・提示、③医療安全教育ABLプログラムの汎用性を検討している。
本研究では、研究チームの施設で実施する「試験実施」期間と、プログラムの利用を希望する病院でも試してもらう「公開実施」の期間を設けている。今年度は研究機関の初年度で、「試験実施」期間のうちABLプログラムの開発と評価指標の選定を行う期間である。そのために今年度は、まず研究の目的の共有と概要の説明のために、会議1回と交流会1回を実施した。各共同研究施設では、情報収集のための学会参加等も行った。
【ABLプログラムの開発状況】代表施設である大阪市立大学でコミュニケーションとチームワークをテーマにインプロ（即興演劇）とアニメーションを組み合わせた研修コンテンツと、インプロを中心に組み立てたリーダーシップ研修コンテンツを開発し、自施設および共同研究施設（大阪医科大学、和歌山県立医科大学）にて実施した。また、途中経過ではあるが、その成果を国際学会で報告した。そのほか、和歌山県立医大はプロジェクト型のABLプログラムの開発に着手した。また、大阪市立大学では市販のゲーム制作アプリを用いて、基本的な医療安全行動をゲーム化した学習ツールを開発して、現在、その学習効果を評価している
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究初年度である今年度は、研究チームの施設で実施する「試験実施」期間のうちプログラム開発の年度であり、代表者および分担者の施設では、複数のプログラム開発・試験実施と学会発表、情報収集が行われている。また、研究チームの会合も1回以上開催し、研究者同士の交流も図っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は「試験実施」期間の2年目として、まず研究チームで今年度に開発されたプログラムを共有する会合を行った後、研究チームの５つの医学部/医科大学附属病院で、開発された研修コンテンツやプロジェクトを実施する。開発中のプログラムは、開発元の施設での試験実施を行った後、共有する。さらにプログラムごとに適切な心理尺度や臨床指標を検証していく。実施後に収集されたデータの収集と分析を開始する。汎用化できたプログラムから順次公開して、希望する病院に利用できる準備を整える。併せて、公開用ウエブの開設を行う。
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| Causes of Carryover |
研究初年度ということもあり、各大学で倹約に努めたことと、次年度にかけて教育プログラムを開発する予定があり、そのための情報収集・打ち合わせ旅費・制作費・謝金などを見越して繰り越す計画をしたことが、次年度使用額が生じた理由である。
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