2018 Fiscal Year Research-status Report
「学習マンガ」の表現構造と制作現場における意味生成プロセスの実証的研究
| Project/Area Number |
18K00245
|
|---|
| Research Institution | Kyoto Sangyo University |
|---|
Principal Investigator |
山中 千恵 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (90397779)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瀧下 彩子 公益財団法人東洋文庫, 研究部, 研究員 (50370177)
伊藤 遊 京都精華大学, 国際マンガ研究センター, 研究員 (70449552)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 学習マンガ / ポピュラー文化 / 教育 / マンガ表現 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は「学習マンガ」のメディア的特性を「マンガ表現論」の観点から実証的に示すことにある。教育を目的として編まれ、児童書籍として流通し、学校図書館に所蔵されることもある「学習マンガ」は、情報伝達ツールとして日本で独特に発展し戦後巨大な市場を形成した。海外でも翻訳出版されているが、研究的には看過されてきた。国内外の教育現場や博物館においてその活用に関心が向けられる中で、学習マンガとはどのようなマンガなのかを語る言葉すらないのが現状である。そこで本研究では、現在発売されている諸シリーズを対象とし、舞台設定・シーン構成（コマ展開）・キャラクター造形という観点から分析を加えるとともに、制作現場における表現の成立過程を参与観察により明らかにすることを通じて、学習マンガジャンルそれ自体を成立させる社会的価値とは何かに迫る。学習マンガの歴史は、戦中（創成期）に始まり、教育環境の変化した1970年代（発展期）、大人向けに広がった1980年代（展開期）を経て今にいたる。本研究は戦後日本社会に焦点を合わせ、主に発展期から展開期までのシリーズを扱う。2018年度は、発展期以降、学校教育現場向けに作られてきた学習マンガの諸シリーズを対象に、マンガ表現論の知見を援用しつつ舞台設定・シーン構成（コマ展開）・キャラクター造形という観点から表現の特徴を質的・量的に分類・分析し、そのパターンを明らかにするために、分析データ整理・書誌リストを作成し、その中から分析対象を絞り込み、その内容分析用のデータセットを作成した。日本の学習マンガ環境との比較対象となる韓国における学習マンガ環境についての調査データも得た。また、学習マンガの制作過程調査にも着手した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1970年代の学習マンガの発展期以降、学校教育現場向けに作られてきた諸シリーズを対象に、マンガ表現論の知見を援用しつつ舞台設定・シーン構成（コマ展開）・キャラクター造形という観点から表現の特徴を質的・量的に分類・分析し、そのパターンを明らかにするための初段階ではあるが、データセットを作成することができた。日本の環境との比較対象となる韓国における学習マンガ環境についての調査データも得た。また学習マンガ作品の全制作プロセス調査にも着手できた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
学習マンガの発展期以降、学校教育現場向けに作られてきた学習マンガの諸シリーズを対象に、マンガ表現論の知見を援用しつつ舞台設定・シーン構成（コマ展開）・キャラクター造形という観点から表現の特徴を質的・量的に分類・分析し、そのパターンを明らかにする。さらに、現在着手している学習マンガ作品の、全制作プロセスの記録をふまえ、学習マンガの内容分析および表現分析で発見された表現技法が、作家・編集者によってどのような価値判断のもと選択されていったのかを検証していく予定である。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として、本年度中盤からスタートする予定であった学習マンガ制作過程調査が、諸事情により本年度末からの開始となり、そのためデータ入力費用等を次年度使用する必要が生じたことがある。また、予定していた打ち合わせ会議を、今年度はスカイプ等で実施することで、分析が本格化する次年度以降に旅費を有効に活用できるように調整したためである。
|
