2021 Fiscal Year Research-status Report
Strategies in ambiguity resolution: a cross-linguistic perspective on the role of prosody
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18K00566
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
小泉 有紀子 山形大学, 人文社会科学部, 准教授 (40551536)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 心理言語学 / 言語理解 / スペイン語 / 日本語 / 英語学習者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の目標は、人間の言語理解・産出のメカニズムを明らかにするために、とくに解釈が2通り考えられる文(構造的多義性)の処理において、その文のもつ韻律特性や語用論的特徴の役割に焦点をあてて検証する。否定と副詞節(because節)の作用域の相互作用の処理に関するこれまでの英語での結果を踏まえて、スペイン語や日本語での同種の構造を考察し、その意味・韻律・情報構造の特性や、処理プロセスを検証する。また、L2英語話者の処理プロセスとの違いも検証し、英語教育への示唆を得る ことも目指す。自己ペースでの黙読・発話産出・眼球運動測定、コーパス分析などの手法を用いて、この意味的に複雑な作用域構造の理解においてどのような処理方略の言語普遍性や多様性が観察されるのかを探求するものである。
R3年度は、スペイン語における否定と作用域の多義構造(e.g. Julia no compro la blusa
blanca porque es/estuviera bien) についてさらに文献を研究するとともに、実際の言語使用例において、２つの可能な解釈がそれぞれどのような頻度で出現するかを、スペイン語コーパスRAEを用いて調査した。その結果、出現数は多かったものの、そのうちの多くが否定がporque節よりも狭い作用域を取る読み、またporque節には直説法が使われる例がほとんどであった。また、コーパスから収集した例を前後の文脈と合わせてスペイン語母語話者に解釈判断をしてもらったが、文脈があっても判断が極めて難しいとの回答があり、さらなる検証が必要であることがわかった。（結果は学会発表予定のため詳細は省く。）
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
R3年度は研究課題最終年度の予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大が継続したことに伴い、通常の学会活動や出張による研究打ち合わせなどの活動も制限が余儀なくされたことから、研究の遂行にあたり大変な困難を強いられ、研究課題期間を１年延長することとなった。本研究課題にとっては特に、渡航制限が継続し、国外の研究協力者とのスペイン語文処理研究関連の研究打ち合わせ、スペイン語母語話者のデータ収集、学会参加等ができなかったことが影響した。また、3年度は研究以外の業務に想定以上の大きなエフォートがかかることになったことも研究遂行の遅れの一因である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度の研究推進方策は以下の３点である、１点目として、昨年度調査したスペイン語の例の精査をさらに進め、学会発表としてまとめたい。また、得られた結果について在アメリカ、スペインの研究協力者との検討を行い、今後の方向性を定めていく。
２点目として、日本語の自己ペース読み実験の準備を進めてきているので、これを遂行し、以前に得られたオフライン実験（書かれた文章の解釈判断、音声の解釈判断）の結果よりもさらに感度の高い処理傾向を観察することを目指す。
さらに３点目として、英語学習者を対象とした自己ペース読み実験について、前回の結果では、韻律や作用域についてのトレーニングが十分とは言えなかったため、トレーニング内容をさらに詳細にデザインし、改善した実験を遂行する予定である。英語初中級学習者であっても、適切なトレーニングを受ければ、複雑な構文の韻律や語用論的特性を理解でき、解釈がうまく行えると言う結果が得られれば、今後の英語指導法の研究にも重要な示唆ができると考える。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、全体的に研究の進捗が遅れていることと関連し、大きく２点である。新型コロナウイルス感染拡大に伴う渡航制限ならびに出張自粛の影響、また研究以外の業務も多かったことから、物品ならびに国内外への旅費を計上した分を使用することができなかった。また、実験などの謝金を計上したものの、これらを伴う活動もできなかったことから、これらも執行することができなかった。
今年度は、感染拡大警戒レベルの変動を注視し感染対策に最大の注意を払いながら、国内外への出張を含めた研究活動を進め、遅れを取り戻していきたいと考えている。
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