2020 Fiscal Year Research-status Report
Development of new questionnaries on beliefs of teachers and learners of Japanese overseas
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18K00715
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
久保田 美子 早稲田大学, 日本語教育研究センター, 教授(任期付) (90401728)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿部 新 東京外国語大学, 大学院国際日本学研究院, 准教授 (00526270)
山田 智久 北海道大学, 高等教育推進機構, 准教授 (90549148)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 中国 / インドネシア / グループインタビュー / 学習者 / 教師 / 翻訳 / 量的分析 / 質的分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
(1)昨年度に引き続き先行研究で用いられた質問調査項目を整理、分析した。またこれまでの日本語教育に関係するビリーフ調査に関わる先行研究を再整理し、論文として発表した。
(2)一昨年は韓国、昨年度はインドネシアでの調査を実施したが、今年度は日本語学習者数が世界1位である中国での調査を実施した。高等教育レベルの学生（6名×1グループ）、高等教育レベルの教師（7名×1グループ）にインタビュー調査を実施した。COVID19のため、中国での現地調査が適わなかったため、ZOOMによる調査を行った。可能な限り効率的、かつ有益なデータが入手できるよう、新たに計画を立て直し、インタビュー対象メンバーを吟味し、司会者も厳選するなどして、調査を行った。結果、有効なデータを得られたものと考える。
(3)インドネシア調査の翻訳、中国調査の文字起こし、及び翻訳作業を実施した。インドネシア調査に関しては、翻訳内容を精緻化するため、インドネシアの日本語教師（インドネシア語が母語）に依頼して、一次翻訳の内容を再チェックしてもらった。
韓国、インドネシアに続き中国での調査を実施したことで、より幅広いデータを収集することができた。またグループインタビューの手法も、昨年度の結果を踏まえ、司会者には現地語ができる教師を依頼し、事前に打ち合わせをした上でインタビューに臨んでもらうなど、より有効な方法がとれたものと考える。今後は、得られたデータ内容をどのような方法で分析するか、また最終目的である量的調査項目の検討にどのように結び付けるのか検討する必要があるものと考える。現在、得られたデータの量的、および質的分析方法についてメンバーで検討を進めているところである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID19が収まらないため、当初予定していた中国での現地調査が不可能となり、ZOOMでの調査に切り替え、調査内容を再検討した。その結果、最終的には調査を実施することが可能となったが、調査方法、調査内容の見直しに時間を要し、当初の予定よりもやや遅れることとなった。研究期間の1年間の延長を申請し受理された。昨年度ZOOMでの調査で得られたデータは、文字起こし、翻訳の作業が完了している。本年度はこれまでのデータと合わせて、これらのデータを分析したいと考えている。現在分析方法について検討中だが、方針が決まり次第作業に移り、今年度中には最終目標である量的調査の調査項目の選定を行い、研究を完成させることが出来るものと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在までの進捗状況にも明記したが、今年度は、得られたデータの分析作業に入る。量的、質的両面での分析を行い、最終目標である量的調査のための調査項目の選定に移りたい。分析ソフトも用意することができたため、そのソフトを用いて、現在データの分析方法について検討中である。分析方法の方針が固まったらすぐに分析に取りかかり、最終的な調査項目の選定を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
COVID19のため、今年度予定していた海外調査が実施できず、現在Zoomでの調査などに切り替えている。調査方法変更のため、分析は次年度に行うこととなった。次年度分析時に、翻訳の精緻化やデータの分析の過程で費用が発生する可能性がある。また、最終目的である量的調査の項目決定の際に、会議を開催したり、分析ソフトを使用して分析する必要性があるため、このような作業のために次年度使用予定予算を利用したいと考えている。
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