2020 Fiscal Year Research-status Report
JSL児童の日本語の学びを支える実践研究-「ことばの力」を育む算数学習の実際-
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18K00720
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
池上 摩希子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (80409721)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
齋藤 ひろみ 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (50334462)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | JSL児童 / JSLカリキュラム / 内容重視（CBI） / 協働的実践 / 教科学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は2018年度，2019年度と継続して行ってきた協働的実践であるが，2020年度においては新型コロナウイルスの影響で，教育現場に赴いての研究活動は実施できなかった。そのなかで，協働的実践の現場である東京都内のＡ小学校と浜松市の算数科支援教室Ｂとの関係を継続できるよう，連絡と報告を続けた。2021年度にむけて，引き続き，研究活動を進めることを目指したためである。
2020年度，A小学校においては，JSL算数科と日本語指導との連携を課題に据えて研究授業を行う予定であり，日程と対象クラスを確定できていたが，都の状況から実施は見送った。支援教室Bにおいては，記述された実践をリソース集として集約する最終段階に入っており，昨年度までに支援者が持ち寄ったアイディアや原稿にフィードバックをし，改訂を行っていた。
2020年度には支援者とともにこの作業を対面で行う予定で日程も確定できていたが，こちらも見送らざるを得ない状況となった。
しかしながら，A小学校での校内研修は続いており，日本語教室での日本語指導を通常学級での指導に生かすにはどうすればよいか，という課題の探求も続いている。2020年度は学校には足を運べなかったが，メールで授業計画を確認したりコメントを返したりすることで，関わりを継続できている。支援教室Bの状況も同様であり，2021年8月に夏休みを利用して，2020年度には実施できなかった対面での作業を集中して行う計画で日程や場所を確保した。
最終的な課題としては，協働的実践の成果としてプロダクツを揃えることもさることながら，教育現場との協働の進め方そのものを記述し,実際と課題をまとめることが研究として求められる。このように考え，2020年度には研究としてまとめ上げることができなかったが，2021年度を最終年度とするべく準備を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は，2019年度に達成できなかった目標，「支援教室Bで集約した活動事例集の正規出版」に時間と労力をかけて取り組む予定であった。しかしながら，新型コロナウイルスの影響で予定していた研究出張が実施できなくなり，対面による内容確認が進められていない。2019年度に「研修を経て改訂していく段階の途中にある」としたものを整理したりデータ化したりしたのが進捗の現況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
進捗状況に遅れは見られても計画自体を大きく変更する必要はなく，ふたつの教育現場との良好な関係を基盤に，持ち越した課題を遂行に向けて進めていく。その際，Ａ小学校での共同研究は現状で継続することを目指し，支援教室Bの事例集をかたちにすることを優先させる。2021年度は研究の最終年度にあたるので,これを成果のひとつとして発信するためである。成果はこれ以外にも，ふたつの現場から得られた知見を統合し，教育現場との協働の進め方そのものを記述して発信する。アフターコロナの状況を展望しても，当初の計画どおりの頻度やかたちで教育現場に赴くことができない場合は，Ａ小学校とはオンラインでつながれるよう試みる。Ｂ支援教室に関しては，オンライン環境を確保するのは難しいことがわかっているので，時間はかかるが紙媒体でのやりとりを提案して実施していく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルスの影響により、教育現場に足を運べなかったことが理由である。【研究実績の概要】にも記載したが、年度内に計画していた研究出張が全て中止となった。それに伴い、前年度から継続していた作業も一旦保留して計画を再考した。結果として、計画を中止するのではなく、翌年度に送って完成させることとした。よって、2021年度において当初の計画通りに研究活動を行うために、2020年度交付分の助成金を使用する。
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