2023 Fiscal Year Research-status Report

CLILを活用した工学系英語教育：技術者との協働によるものづくり教材・指導法開発

Research Project

Project/Area Number	18K00741
Research Institution	Yamaguchi University
Principal Investigator	植村隆山口大学, 大学院創成科学研究科, 准教授 (90786097)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	池田真上智大学, 文学部, 教授 (10317498) 青柳成俊長岡工業高等専門学校, 機械工学科, 教授 (70231785) 田中真由美武庫川女子大学, 文学部, 准教授 (50469582) 市村勝己長岡工業高等専門学校, 一般教育科, 教授 (60746387)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2025-03-31
Keywords	CLIL / 工学系大学院英語教育 / 工学英語 / 高専 / ものづくり英語 / キャリア教育 / 教材開発
Outline of Annual Research Achievements	本年度は、日本CLIL教育学会東北支部特別ウェブセミナー（招待講演）に参加し、本研究成果の社会還元活動をシンポジウム形式で全研究分担者が講演する取り組みを行った。具体的には、①本共同研究の先行研究となる「ものづくりの英語表現」言語モデル提唱、②技術者との教材協働開発、③工学系大学院英語授業におけるCLIL教育実践検証の試み、④開発教材を活用した高専での展開授業実践検証、⑤本共同研究プロジェクトに対しての評価分析、といった主に５つのテーマで共同研究の成果全体像を参加者に出来る限り分かり易い形で発信を試みた。特にプロジェクトに対しての評価分析を通じ、(1)工学・科学技術的概念といった内容的な学習評価、(2)ものづくり英語コミュニケーション力の長期的な実証研究、(3)ブルームタクソノミーを活用した明示的な思考活動、(4)工学・科学技術系CLILの中の位置づけをより明確化するための網羅的な文献研究、(5)ものづくり英語コミュニケーション(English for Professional Purposesの分野)と工学・科学技術英語(English for Specific Academic Purposesの分野)を結ぶ統合的な分野創出が求められることが今後に向けた課題として挙げられた。本研究のみならず、CLIL研究分野全体として実証・探究が求められている課題についても講演を通じ問題提起出来たことは研究分野への大きな貢献につながったと考える。また、共同開発教材の冊子化に向けて高次の思考を更に効果的に涵養する観点から、演習問題やアクティビティの設計改善を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason これまで本研究最終成果物となる予定の共同開発教材冊子化を除いては、国際学会発表、工学教育系学会発表および論文発表は当初計画通り達成している。本年度、研究成果の社会還元活動を「シンポジウム」というより視座の高い学術イベント・情報発信手段を通じて行ってみた結果、シンポジウム特有の自由な議論を含む発信方法は、より多くの研究者や教育実践者間にCLILに関する闊達な議論を呼び込む絶好の場であることを認識した。本研究プロジェクト遂行を通じCLIL研究分野前進に貢献するためには、純粋に工学と英語教育に主眼を当てるものだけではなく、より多くのステークホルダーに情報発信するためCLILを通じた学際的取組全般をテーマとしたシンポジウム発表が必要な要素と判断した。こうした次年度における追加取組計画を鑑み、やや遅れているとの認識をもって次年度に臨みたい。
Strategy for Future Research Activity	次の3点を研究推進方策とし、本共同研究完遂に臨む予定である。（１）2021年度収集の事前・事後スピーキング課題および学生による製品プレゼンテーションのパフォーマンス分析結果をベースに国際学会やシンポジウムの場で発表する。（２）最終成果物となるCLIL教材への追加改善を継続して実施し、教材冊子化を行う。（３）2020年度に半構造化インタビューを通じて収集した工学系CLIL授業に関する学習者認識データおよび事前・事後スピーキング課題のパフォーマンス分析結果をベースに論文化を行う。
Causes of Carryover	長期化していた新型コロナ感染症対策を主因とし、最終成果物としての冊子化が予定されていた共同開発教材に対し、追加の改善意見を反映させる期間を求める方向性が研究チーム内で確認された。当該方針を反映すべく、研究成果の広報を目的とした冊子印刷費での使用を見込んでいる。また、論文投稿のための英文校正費用をはじめ、学会発表やシンポジウム参加等のための旅費等次年度使用を計画している。