2020 Fiscal Year Research-status Report
CALL/MALLによる英語学習成功者の学習者要因の特定とガイダンスモデルの構築
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18K00774
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| Research Institution | Mukogawa Women's University |
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Principal Investigator |
佐々木 顕彦 武庫川女子大学, 文学部, 教授 (00779192)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 理 関西大学, 外国語学部, 教授 (40206941)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | e-learning / 英語学習 / 授業外学習 / メタ認知 / 動機づけ / 自己調整学習 / CALL / MALL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
リスニング用オンライン学習（e-learning）を授業外活動としておこなう日本人大学生の学習行動とその効果について、動機付けやメタ認知といった自己調整学習の構成要素がどのように関係しているかを調査している。
初年度の調査をもとに e-learning 学習環境の改善と研究方法の見直しをし、2年目の e-learning 活動の実践において学生の学習行動（i.e., 学習週数、回数、合計時間）とその学習効果（i.e., TOEIC リスニングスコアの伸び）のデータを収集した。さらに、学習者要因を Motivated Strategies Questionnaire（MSLQ）と半構造化インタビューを使って量・質の両面から抽出し、e-learning 行動と学習効果との関係を探った。
分析の結果、積極的な e-learning 行動と良好な学習効果の間に正の相関関係が示され、そして、そうした学習行動をとる学習者は MSLQ で測定した項目のなかでもメタ認知が高いことがわかった。また、インタビューデータを精査した結果、e-learning を積極的に利用した学習成功者は、1) e-learning の task の目的や特性を見極め、2) その task をスマートフォン使用下で効果的・効率的におこなう方法を考えながら、3) 学習計画、遂行、自己省察の段階で有効に利用していたことがわかった。1) と 2) はメタ認知知識、3) はメタ認知活動として定義されることから、これらの質的データからも e-learning 成功者のメタ認知の高さが明らかとなった。
ここまでに得られたこうした結果と考察から、時間的空間的制限が少なく、また教員による介入が期待されない e-learning 文脈においては、動機づけの高さだけでなく、学習者のメタ認知が重要であると主張している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定通り、1年目の e-learning 調査に基づく学習環境ならびに研究方法の見直しをしたうえで、授業外 e-learning に取り組む日本人大学生英語学習者の e-learning 行動と学習効果、そして MSLQ と半構造化インタビューによる学習者要因の抽出をおこない、それらの関係を明らかにした。
3年目に実施する予定であったメタ認知の働きを精査する調査は新型コロナウィルス感染蔓延の影響で4年目に実施することになったが、計画は予定通り進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き e-learning における学習者要因に関する研究をおこなう。まず、2年目と同様に e-learning 行動と学習効果、ならびに MSLQ と半構造化インタビューによる学習者要因の抽出をおこない、これまでに明らかとなったメタ認知の重要性を再確認する。次に、これまでの調査のインタビューで明らかとなったメタ認知知識やメタ認知活動を学習者に教示し（instruction）、e-learning におけるメタ認知指導の効果を検証する。これらのデータをまとめ、e-learning 成功のための要因を、学習者要因と学習行動の観点からまとめた学習者向けガイダンスを構築する。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、2020年の新型コロナウィルス感染拡大の影響で、学生が登学禁止となり予定していたインタビュー調査ができなかったこと、また、発表を予定していたヨーロッパでの国際学会が延期になって出張が不要になったことなど、2020年度の調査研究が実施できなかったことである。
2021年度は、2020年度に実施できなかったインタビュー調査や、国際学会出張をおこない、さらに、e-learning履修モデル構築に向けた論文執筆ならびに出版作業を進める中で助成金を使用する予定である。
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Research Products
(4 results)
