2020 Fiscal Year Research-status Report
Developing criteria to assess online L2 collaborative learning
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18K00778
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
佐藤 健 東京農工大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (40402242)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 健広 中央大学, 国際情報学部, 教授 (70566546)
岡田 毅 東北大学, 国際文化研究科, 教授 (30185441)
小倉 雅明 大阪大谷大学, 教育学部, 講師 (40805785)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | コンピュータ支援外国語教育 / 協働学習 / オンライン学習 / 学習管理システム / オンラインコミュニケーション / リーディング / 語彙学習 / ライティング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は研究発表の点で大きな進展があり、論文発表及び研究発表実施など、本科研に基づく研究を国内外に周知させる活動を多く実施することができた。具体的には、以下の研究を公開することが出来た。
１）多義的語彙としての英語句動詞学習における、ICT環境を有効に利用したイメージ注釈を利用することによる効果（定着度と比喩的語義の利用）、学習者の情報処理スタイル(Style of Processing)の影響に関する研究、２）モバイルアプリケーションを用いた自律的学習と対面授業をブレンドした英語教育プログラムの効果検証（定着度と学習項目のライティング内での使用頻度）検証研究、３）学習者がオンライン上のテキストに付与したアノテーションを収集し、教員が学生の理解度を視覚的に把握すできるシステムの効果検証研究、４）AIスピーカーと英語でインタラクションを行うことによる英語力及びスピーカー利用者の意識の変化検証研究のそれぞれについて、査読付き国際ジャーナル及び国際学会（オンライン）にて発表することができた。更に研究発表に加え、オンライン学習管理システムを利用した外国語教育に関するワークショップをオンライン上で開催し、150名以上の参加者と共にICT協働学習の実践、及び今後のあり方について共有、議論する場を設ける事ができた。
一方で、対面授業が出来なかったために学生に学習効果の検証を客観的に評価する場を設けることが出来なかったこと、また共同研究者と研究について十分議論する場を作る事ができなかったため、もう１年研究期間を延長することで、ICT協働学習の効果び学習者の意識変化についての客観的な検証を行い、本研究の評価をしつつ今後の研究への課題を見出す所存である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的の１つであるICT環境での協働的外国語学習の実践、促進についてはおおむね順調に進んでいると言える。その理由として今年度は複数の研究を公開することが出来たことに加え、ICT環境での協働的外国語学習に関する公開講座を実施し、国内外の教育関係者に本科研で得た知見を提供できたことに因る。上の「研究実績の概要」でも述べたように、本科研に関連する研究論文（国際誌）を複数公刊することが出来たことに加え、オンライン国際学会に参加し、実践報告及び研究発表を行うことができた。更にワークショップを開催することで本研究で行ってきた内容を提供することで参加者のICT利用協働学習をサポートかつ促進する場を設ける事ができたことは大きな進展であった。一昨年度末からの新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、学習スタイルの大きな変化が本研究の研究テーマであるICT利用協働学習の必要性と意義を大きく高めたものと言える。
その一方で、研究者はそれぞれ教育環境及び提供方法の変化に対応するべく多忙を極めたため、研究者同士の交流の場が極めて限定され、十分な議論を行う事ができなかった。更に、学会が全てオンラインでの実施となったために、研究費使途として大きな割合を締めていた旅費と謝金を利用する機会が殆ど得られなかった。
今年度もオンライン授業が続いているためICT協働教育を実施する機会を得られている状況を利用して、教育実践を教員、学習者両方の立場から評価し、利用している学習ツールのメリット・デメリットを明らかにした上で、よりよいICT協働学習を実施するための課題を明らかにする年度とし、将来のさらなる研究につなげていく所存である。
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| Strategy for Future Research Activity |
上述の通り、本科研の進捗状況はおおむね順調であると言えるが、さらなる高みを目指し、今後の研究推進の方策を以下の通り実施する予定である。
１）これまで通り本科研に関わる実践や研究について継続的に論文として公開する。すでに２本の研究が国際誌に論文として掲載されることが決まっており、現在１本投稿中である。２）国内外の学会にて研究及び実践について発表を行い、多くのフィードバックを受けて課題を明確にすることで、研究としても教育実践としてのより質の高いものにしていく。３）ICT協働学習についての評価に関わる分析を行う。昨年度もICT協働学習に関するアンケート調査を行い、学習者の心的態度の変化を観察することが出来たが、今年度はさらなる調査と分析が必要になる。対面授業が可能になった折には、オンライン・オフラインのブレンド協働学習を行い、学習者からの評価をアンケートのみならずインタビューを通して実施し、その結果を報告したいと考えている。４）より多くのミーティングの実施を研究協力者と行い、研究の進捗状況の把握を正確に行っていく。昨年度はオンライン授業の準備に莫大な時間を要したことに加え、これまであまり実施していなかったオンラインミーティングにて活発な議論を行うことが出来ていなかった反省を踏まえ、今年度は定期的なミーティングを行い、意見共有の機会をより多く取る予定である。５）ICT協働学習を盛り込んだ教科書の作成を計画する。現在はまだオンライン上で授業を行う機会が多いが、現在発刊されている教科書は、その状況を想定したものとは言えず、やや使いづらさを感じる場合も多い。そこで、これまでの研究成果を踏まえた英語教科書を計画し、出版社に提案していく所存である。
これらの方策により、本科研は理論的、実践的両方の点で国内外の外国語教育に貢献することが期待できる。
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| Causes of Carryover |
最終年度ゆえ主に国内外での学会発表、及びワークショップ開催用の経費を計上していたが、これらは全てオンライン開催となり、経費を計画通り利用することが叶わなかった。更に授業もオンラインとなり学生と対面で会うことができなかったため、新たにデータを収集することが出来ず、人件費を利用する機会もほぼ無かったため、今年度に研究費を繰り越すこととした。
今年度後半には状況が好転に向かうものと予想し、データ収集と分析、オンサイトでの研究発表やワークショップの開催、そして対面でミーティングのための出張といった費用を本研究費から捻出する予定である。
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