2021 Fiscal Year Research-status Report
Developing criteria to assess online L2 collaborative learning
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18K00778
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
佐藤 健 東京農工大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (40402242)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 健広 中央大学, 国際情報学部, 教授 (70566546)
岡田 毅 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 特任教授 (30185441)
小倉 雅明 大阪市立大学, 国際基幹教育機構, 講師 (40805785)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 英語教育 / 協働学習 / ICT利用外国語学習 / オンラインツール / CALL / MALL / ブレンド学習 / 学習管理システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
感染状況の変化に伴いオンライン授業と対面授業を繰り返す状況の中、ICT利用英語教育の意義、効果を検証し、その成果を発表することはある程度実現できたと考えている。
１つは、ICTの特性を生かした学習ツールが、学習者自身の要因によってどの程度習得プロセスに影響をもたらすのか、具体的には、１）情報処理プロセス（言語志向、イメージ志向）、２）及び母語（日本人、台湾人）の異なる学習者が、同じマルチメディア英語学習ツールを利用することで、学習項目となる語彙の習得に及ぼす影響を実証的に検証した研究を、国際共同論文として国際ジャーナルから公刊することができた。具体的には、イメージ志向学習者(imager)の方が言語志向学習者(verbalizer)よりもマルチメディアを活用した英語学習ツールによる習得の効果が大きくなることがわかった。また、英語と言語的類似性が高い中国語を母語とする台湾人学習者は、マルチメディア学習ツールの効果が利用直後から現れるが、その効果が持続しないことが分かった。一方で、英語と言語的類似性の低い日本語を母語とする学習者は、ツール利用効果は台湾人学習者ほど顕著に表れないが、その効果は持続するだけでなく徐々に向上していくことが判明した。このことは、マルチメディア学習理論が主張する、学習項目に関する背景知識を持たない学習者の方がマルチメディア利用の効果が高いという主張を支持するものであった。
研究活動の一方で、オンライン協働学習の意義を広く認知してもらうためのワークショップを研究分担者と共に実施した。その中で、GoogleドキュメントとChrome拡張機能を用いた協働ライティングと、執筆プロセスを可視化するツールを用いて協働ライティングの成功を導く要因を提示し、具体的な実践方法を教示した。ワークショップには国内外の様々な教育機関から100名以上の方が参加し、有意義な会となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上述の通り、国際共同論文の刊行やICT協働英語教育ワークショップの開催など、一定の成果を挙げることは出来たと考えている。
しかし、感染状況の変化に伴い授業形態を逐一変更しなくてはならない状況下において、授業準備や学生へのフィードバック等に極めて多くの時間を割かざるを得なかったこと、また対面授業を行うことができても、急遽オンライン授業に変更するなど、学生との接触機会を十分に得ることができない状況が年間を通して続いたため、こちらの監視の元で継続的なデータ収集が極めて難しく、本科研を進める障害となったことは否めない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度は状況が好転することを期待されるため、研究分担者、協力者とのミーティングをオンラインだけでなく対面でも実施することを通して議論を進める事ができると考えている。今年度でICT協働英語教育を成功させる要因と指標づくりに一定の方向性をつけ、その過程や成果を国内外の学会で発表、論文の発刊、そして教材開発を行っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
令和3年度までは研究分担者との対面ミーティング、研究会や学会の現地参加、学習データ収集の機会が限定されていたため、予定していた研究活動を行うことが出来なかったため、次年度使用額が生じた。
しかし令和4年度は状況の好転が期待できるため、感染状況が収束し、通常の状態での活動が増えていくことを前提に、研究分担者および研究者との対面でのミーティング実施に関わる経費、対面で実施される学会の参加に関わる旅費、また国際論文掲載の掲載費として研究費を使用し、さらなる研究成果の発表、公開に努める所存である。
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