2018 Fiscal Year Research-status Report
英語接続詞の意味研究とそのモジュール教材化を通した大学英語教育への応用
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18K00779
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
花崎 一夫 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (40319009)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
花崎 美紀 法政大学, 情報科学部, 教授 (80345727)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | モジュール教材 / 英語の接続詞 / 認知言語学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度は英語接続詞の資料収集を主に実施したが、成果の発表については、以前から継続的に研究を行ってきた英語前置詞に関するものを行った。この成果発表は、英語の機能語の研究成果発表であり、2018年度から開始した英語接続詞の研究の一部と位置づけることができる。具体的な成果として、英語前置詞のdownとunderについての発表が挙げられる。COCAなどから引用したデータを使い、用法基盤アプローチの観点から分析を行った結果、downとunderについては以下のような分析をするのが妥当であるという結論を出すことができた。a. downは下方への動きを表しているのではなく、行為や変化が生じた後の最終状態が空間の低い位置を占めていることをdownで始まる前置詞句が表している。一方、underで始まる前置詞句は、制御者、被制御者そして両者の力関係がかかわる限られた空間を表す。b. downとunderについては、どちらも空間における静的な場所を表している。そして、このような結論をもとに、我々は前置詞downとunderに関するモジュール型教材の作成を行ったわけだが、これにより英語学習者がなるべく負担の少ない形で前置詞downとunderの用法を習得できる可能性が高まった。というのも、我々の作成するモジュール型教材は、認知言語学の枠組みを援用して作成されており、当該の言語表現がなぜ使われるのかについて、学習者にわかりやすい形で示しているからである。学習者に丸暗記などの負担をかけない教材に仕上がっているからとも言うことができる。この成果発表では、前置詞のdownとunderについてのみを扱ったが、2019年度以降は、英語の接続詞の研究を進め、その知見を利用してこのようなモジュール型教材の作成を続け、EFL学習者の英語運用能力を高めていくことを追求したいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
成果発表に関して、昨年度は以前から継続して行っている英語前置詞について行った。この研究は機能語の研究であるため、広い意味では英語接続詞の研究の一部であると考えられる。ただ、英語接続詞の研究成果の発表が若干ではあるが遅れていることは事実である。２０１９年度以降は、英語接続詞に関する研究成果発表を進めていきたいと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
花崎一夫（研究代表者）がOnomasiologicalな研究、および教材作成を行い、花崎美紀（研究分担者）が各接続詞のデータ収集及び歴史的視点からのSemasiologicalな研究を実施する。具体的には、Semasiologicalに、現代語・過去の英語の意味ネットワークを作成する。＜現代語＞対象語の用法から、先行研究を参考に、次の(1)～(5)の手順で意味ネットワークを作成する。(1)採集したデータを使って、対象語の用例を収集。(2)用例の分類。(3)分類ごとのイメージスキーマの作成。(4)近い用法を確認(5)結果として中心にくる用法である中心スキーマを認定。また、＜過去の英語＞古英語期・中英語期・初期近代英語期の英語についても、上の(1)～(5)を行う。さらには、Onomasiologicallyに、関連する接続詞を比較検証し、対象接続詞の棲み分けを明らかにする。そして、接続詞のWord Netを構築する。２０１９年度以降の研究対象は接続詞that, if, whether, when, because, since, as, than, as far as, as long as, as if, as thoughで、それらの棲み分けを行う。そして研究成果の発表に関しては、30年度までの研究結果を、海外の学会で発表し、海外の研究者と意見交換することも視野に入れている。
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| Causes of Carryover |
2018年度に使用予定であって海外出張経費を、２０１９年度以降に使用することになったことが次年度使用額が生じた主な理由である。次年度使用額は平成31年度請求額と合わせて、2019年度以降に、主に海外での研究成果発表をする際の旅費として使用する計画である。
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