2020 Fiscal Year Research-status Report
異文化間理解能力を育成するための言語教育カリキュラムの構築
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18K00785
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
原 隆幸 鹿児島大学, 総合科学域総合教育学系, 准教授 (40572227)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
樋口 晶彦 宮崎国際大学, 国際教養学部, 特任教授 (20189765)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 異文化間理解能力 / 言語教育カリキュラム / グローバル人材育成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、学校教育における異文化間理解能力を育成する言語教育カリキュラムを構築することである。そのために、近隣諸国・地域であり、異文化間理解教育と言語教育が進んでいる台湾とオーストラリアを研究対象とし、①グローバル化に向けての対応政策、②言語教育政策と言語教育カリキュラム、③異文化間理解教育について、比較分析を行う。その上で、グローバル化する社会で日本に求められる言語教育カリキュラムを構築し、その有効性を検証し、提案するものである。
平成30年度（から令和3年度前半まで）は①近隣諸国・地域におけるグローバル社会への対応政策の考察を行う期間である。令和元年度は、日本と台湾におけるグローバル人材育成に関する資料・情報収集を行った。また、②近隣諸国・地域における言語教育カリキュラムと異文化間理解教育の考察を行う時期でもあった。令和元年度は日本の英語教育カリキュラムなどに関する研究を行い、その成果の一部を2019 English Language Teaching Conference、Asia TEFL、全国英語教育学会、東アジア英語教育研究会、石川有香科研報告会で発表した。さらに③言語教育と異文化間理解教育カリキュラム等の比較・分析の期間が始まった。オーストラリアの言語教育と異文化間理解教育に関する文献収集を行った。
令和2年度は台湾の言語教育と異文化間理解教育に関する文献収集を開始した。オーストラリアと台湾にて、現地調査ができなかったため、文献収集にて情報収集を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、5つの到達目標を掲げている。令和元年度に行うものは3つあり、①近隣諸国・地域におけるグローバル社会への対応政策の考察、②近隣諸国・地域における言語教育カリキュラムと異文化理解教育の考察、③言語教育と異文化間理解教育カリキュラム等の比較・分析である。
①に関しては、日本とオーストラリアに焦点を当て研究を進めてきた。②に関しては、学会参加などを通して知見を深めてきたが、③に関しては、文献ベースで一部行えた。②と③に関して、令和2年3月にオーストラリア、9月に台湾で現地調査を行うために準備を進めていたが、新型コロナウイルスの影響で海外渡航ができず、研究が進んでいない。この状況が収まり次第、オーストラリアおよび台湾での現地調査を行う予定である。
全体を通して見ると、進捗状況が現時点でやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は引き続き、①近隣諸国・地域におけるグローバル社会への対応政策の考察、②近隣諸国・地域における言語教育カリキュラムと異文化理解教育の考察、③言語教育と異文化間理解教育カリキュラム等の比較・分析結果をまとめる。異文化間理解教育と言語カリキュラムに関して、資料収集を行い、最新の動向を探る。また、日本以外に、オーストラリアと台湾におけるグローバル社会への対応策、言語教育カリキュラム、異文化間理解教育等に関して資料・情報収集を行い、日本への応用を検討する予定である。
さらに、得られた情報・資料を基に、④グローバル化する社会に求められる言語教育カリキュラムの構築を行い、⑤新たな言語教育カリキュラムの有効性の検証と提示を行い、学会や研究会で発表するとともに、分析結果の一部を論文などにまとめ、投稿する予定である。
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| Causes of Carryover |
理由
令和2年度に計画されていたオーストラリアと台湾の現地調査ができなかったため。
使用計画
令和3年度にオーストラリアと台湾の現地調査を実施予定。海外渡航できない場合は、それに代わる方法で、調査を実施予定。
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