2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of a teacher's manual of English pronunciation for elementary school English education in Japan
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18K00787
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| Research Institution | Prefectural University of Hiroshima |
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Principal Investigator |
上斗 晶代 県立広島大学, 地域創生学部, 教授 (60196665)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西尾 由里 名城大学, 外国語学部, 教授 (20455059)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 小学校英語教育 / 英語音声 / 英語発音指導 / 日本人英語学習者 / 英語音声指導書 / 英語アルファベット名称の発音 / 日英対照音声学 / 児童英語教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
小学校外国語活動における英語発音指導を支援するための英語音声指導マニュアルの作成を進めた。このマニュアルは，デジタル教材『Let's Try! 1』（『LT1』），および『Let's Try! 2』（『LT2』）に準拠しており，教材に出現する分節音と超分節音の出現頻度の分析結果に基づきながら，『LT1』『LT2』付属の教員用『指導編』の「言語材料」の語彙や表現について，発音方法と指導法を記述している。「言語材料」の記載事項はクラスでの言語活動で教員と児童がよく使用するため，特にこれらを対象とした。マニュアルでは，語彙や表現の発音記号を明記するとともに，リズム，イントネーションを大小のドットや矢印などにより，視覚的に表した。また，基礎的な内容に加えて，詳しい知識を知りたい教員のために，より専門的な記述も併記した。各単元末には，指導と発音の振り返りを促すために，Can Do記述文によるチェックリストを設けた。
「言語材料」の語彙や表現のモデル音声は付属していないため，ネイティブ話者の発音動画（日本語による発音方法の説明あり）を作成し，QRコードをマニュアルに記載した。また，ICT活用のセルフラーニングシステム（自己の発音録音と口元の動画録画機能搭載）を開発し，そのURLを記載した。このシステムは，学習者が音声だけでなく，発音時の口元の状態についてもネイティブ話者との比較を行いながら，発音の自己矯正が可能な仕組みになっている。自律学習用だけでなく，授業においても利用可能である。
児童の英語音声の実態を把握するため，二重母音/ei/と/ou/に焦点をあてて日本語音声と比較しながら音響分析を行った。その結果，児童の英語音声においては日本語の長母音や連母音での代用が見られ，負の母語干渉が生じていることが明らかになった。分析結果をマニュアル作成のための基礎資料として活用した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナの影響で，小学校児童の英語音声の収録が進められなかったことにより，児童の発音の実態について経過観察ができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
『LT1』『LT2』のデジタル教材の音声分析に加えて，教員用『指導編』の各単元の「言語材料」に記載された語彙や表現に出現する音声分析を行い，単元毎の分節音と超分節音の出現頻度を調べる。この結果とデジタル教材の各単元における音の出現頻度に基づいて，各単元で音声指導のポイントとして扱う音声事項を決定し，指導マニュアル全体のバランスを考慮しながら，全体構成を再構築する。マニュアルに関しての外国語活動指導教員の意見を集約し，改善していく。
高学年対象の「外国語科」に使用されている教科書のうち，全国採択率上位３位までのものを対象に音の出現頻度の分析を行う。中学年対象の外国語活動との連動を考慮しながら，「外国語科」用音声指導マニュアルの内容構成について提案する。
状況が許せば，小学校児童が発音した英語音声を採取し，実態調査を行う。児童の音声分析結果を指導マニュアル作成の資料として活用する。
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| Causes of Carryover |
国際学会がオンライン開催となったことで，予定していた準備費用よりも少額で参加できたこと，及び予定していた小学校児童への音声収録作業が新型コロナの影響で実施できなかったことが主な理由である。
2022年度の使用計画は，児童の音声収録の実施が可能となった場合，収録作業補助者への謝金，及び収録と音声分析に係る消耗品費を予定している。
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