2019 Fiscal Year Research-status Report
脳科学データを利用したアクティブラーニング型ESPプログラムの開発と効果検証
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18K00788
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| Research Institution | Ashikaga University |
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Principal Investigator |
飛田 ルミ 足利大学, 工学部, 教授 (40364492)
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2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | アクティブラーニング / NIRS / 脳科学データ / ESP / カリキュラム / PBL / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、専門に特化した高等教育機関において、教育工学・認知心理学・脳科学の知見を活かし、効果的なESPプログラムの構築を最終目的とする基礎的研究の一環である。先行研究では、複数の教育機関で実施したニーズ分析結果を基に、専門分野で必要とされる英語運用能力を選定し、ICTを駆使した効果的な学習方法を検討してきた。２０１１年以降は、近赤外光脳機能イメージング装置（以下、NIRS）による実験データを活用することにより、脳科学的側面から効果的なESPプログラムの構築について検討を継続している。２０１８年度の研究では、調査、NIRSによる実験を繰り返した結果を基に、ブレインストーミング(以下、BS)、セルフモニタリング、学習内容の難易度と学習者の習熟度の適合性に着目し、学習効果が期待できるアクティブラーニング（以下、AL）型ESPコースによる試行授業を実施した。
２０１９年度は工科系大学において、前年度に実施したニーズ分析、脳科学的実験の結果データ、AL型ESP試行授業の結果と適合する指導法として、課題解決型授業（以下、PBL :Project-Based Learning）ESPコースを選定し１年間実践した。具体的なコース内容としては、前年度の試行授業で着目した学習内容の難易度と学習者の習熟度の適合性という観点から、少人数のグループ活動を学修活動の中心として、授業内では英語のみを使用可能とした。またESPの観点から、仮想の会社においてインターンとして商品開発から宣伝に至る過程を、英語によるBS、ディスカッション、プレゼンテーション活動を通して解決することにより、能動的な課題解決能力、創造的・論理的な思考能力、仕事で運用できる英語能力の習得を目的として授業を実践した。その結果、授業実践事前と事後に実施したテスト結果と、学修者自身の英語運用能力への意識調査で多少の効果を確認できた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究はこれまでの研究過程において、おおむね順調に進展していると判断した。その理由として、当該研究は「仕事で英語が使える人材育成」という英語教育の最終目標に指針を得るための継続的研究の一環として、２００４年度から研究の手順が確立しているからである。基本的な研究の遂行手順は、①ニーズ分析②脳科学的実験の遂行と結果データの精査③コースデザイン及び試行授業の実践④授業実践：１⑤実践の結果検証と改善⑥授業実践：２と継続している。
上記に照合すると、２０１８年度は①として医療福祉系大学と工科系大学においてニーズ分析を実施し、これまでの累積した分析結果と比較検討した。②として、①で得られた結果を基に、NIRSの実験で採用する学習内容、教材、学習者特性を選定し実験を遂行した。③のコースデザインの段階では、②で得られた実験結果を基礎として、これまでの授業実践で得られた累積データも参照し、双方向対話型授業の実践を可能とするクリッカーシステムを積極的に導入し、グループ学習やプレゼンテーションなど学習者の自律性を奨励するAL型の試行授業を実践した。その結果、学習者の授業への積極的な参加と効果確認テストにおいて多少の効果が確認できた。
２０１９年度は前年度の研究結果を受け、④の授業実践の段階へと入った。前述のAL型ESPコースデザインの過程においては、先行研究で学習者特性と教材、課題、指導方法の交互作用を検討した実験で得られた結果を参照してPBLを採択した。授業実践に関しては、カリキュラムにESPが設定されている工科系、医療福祉系の大学において複数科目の授業実践が可能な状態にあり、データ収集が容易であることも、研究の遂行が順調である要因として大きいと考慮される。また、これまでの成果を国内外で発表する機会も多々あるため、発表および最新の情報収集が可能なことも研究遂行の一助となっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２０年度以降の研究行程においては、２０１９年度に実践したAL授業で得られた結果を基礎として、PBLを取り入れたESPコースデザインを再検討し、改善したPBLの実践および効果検証を実施する予定でいた。しかし今年度は、国内外で対人コミュニケーションを回避せざるを得ない状況にあり、多くの教育機関において遠隔授業の実施が余儀なくされている。研究行程への影響としては、密な接触が不可避である脳科学的実験の段階は終了しているため、研究遂行に大きな支障はないと考慮されるが、研究計画で予定していたPBL授業実践における方向性の転換は必須となる。
所属機関において脳科学的実験実施が可能となった２０１１年度以前の先行研究では、外国語教育における効果的なICT活用が研究のテーマとなっていた。そのため、ICTの活用という観点から、本研究の調査、実験、授業実践において、これらの研究結果を参照している。今年度は、ICTの効果的な活用方法を検討した過去の先行研究を引き続き参照し、ICTを活用してPBL型ESP授業実践に少しでも近い形での授業実践を試行する。その実践結果と、昨年度に教室で実施した授業実践結果を比較検討することにより課題を提唱し、AL型ESPのコースデザインに示唆を得ることを目的として研究を遂行する。
２０２０年度の研究行程においては、授業実践方法において変更を余儀なくされることから、下位目標として新たに「PBL型ESPコースデザインにおける効果的なICTの活用法の検討」を設定して研究を遂行する。今後、通常授業の実施が可能となった場合は、前期に実施した遠隔授業による実践結果と比較検討をして、次年度のコースデザインに反映させる。また、常に本研究分野の動向を把握するため、国内外の学会や研究会が今後開催される場合は積極的に参加して知見を得ると同時に、本研究の進捗状況に準じて発表を行う。
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| Causes of Carryover |
２０２０年３月１０日～１２日に開催される予定であった国際学会（IEOM Dubai:10th Annual International Conference on Industrial Engineering and Operations Management）において、研究発表を行う予定であったが、新型コロナ感染拡大防止対策により発表をキャンセルしたため、繰り越し申請を行った。
今年度は、遠隔授業実践から研究データを収集する予定であることから、遠隔授業で必要な物品に使用する予定であるが、国内外の学会への参加が可能となった場合は、旅費として使用することも検討している。
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| Remarks |
足利大学総合研究センター年報２０号 pp.91-96.
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Research Products
(3 results)
