2020 Fiscal Year Research-status Report
脳科学データを利用したアクティブラーニング型ESPプログラムの開発と効果検証
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18K00788
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| Research Institution | Ashikaga University |
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Principal Investigator |
飛田 ルミ 足利大学, 工学部, 教授 (40364492)
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2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | アクティブラーニング / NIRS / 脳科学データ / ESP / カリキュラム / PBL / ICT / オンライン教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題研究は、「グローバルに活躍できる人材育成」という、高等教育機関における外国語教育の最終目標達成に指針を得るための継続的研究の一環である。先行研究では、外国語教育分野以外にも、教育工学、認知心理学、脳科学分野の知見を活かし、複数の教育機関で実施したニーズ分析結果を基に、ICTを駆使した効果的なESPプログラムの構築を検討してきた。2011年に所属機関に近赤外光脳機能イメージング装置（以下、NIRS）が設置されてからは、脳科学的側面から効果的な指導方法の検討を継続している。
2018年度の研究では、NIRSを用いた実験データを活用し、学習者のメタ認知力や習熟度と、学習内容の難易度の適合性に着目し、効果が期待できるアクティブラーニング（以下、AL）型ESPコースによる試行授業を実施して検討を重ねた。2019年度は前年度の研究結果を基に、複数の工科系大学において、AL型ESPとして効果が期待できる、課題解決型授業（以下、PBL :Project-Based Learning）を１年間実践した結果、一定の学習効果と長期的学習姿勢の向上が見られた。
2020年度は、国内外で対人コミュニケーションを回避せざるを得ない状況にあり、所属機関でも遠隔授業の実施を余儀なくされた。そのため当初の研究計画に、オンライン授業におけるAL型ESPの効果検証を目的とした、「PBL型ESPコースデザインにおける効果的な ICTの活用法の検討」を、新たに下位目標に設定して研究を遂行した。具体的には、オンライン会議システムを活用したリアルタイム型授業において、2019年度と同様のPBL型ESP授業を実践して、対面型授業による授業実践から得られた結果と比較検討を行った。様々な観点から検証を行った結果、対面授業と同等の効果が期待できる一方、改善点も判明し、2021年度の研究にこれらの結果を反映して研究を継続する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、当初の予定と比較して現時点では「やや遅れている」と判断した。
これまでの研究経過が順調であった理由として、基本的な研究遂行手順が、①ニーズ分析 ②脳科学的実験の遂行と結果データの精査③コースデザイン及び試行授業の実践④授業実践⑤授業実践の結果検証と改善⑥改善点を加味した授業実践と、確立していたからである。
当該研究を上記手順と照合すると、2018年度においては、医療福祉系大学と工科系大学で実施したニーズ分析結果を基に（①の遂行）、実験で採用する処遇（学習内容・教材）と学習者特性を選定しNIRSによる実験を行った（②の遂行）。③の行程では、実験結果と過去の累積データを参照し、AL型コースの試行授業を実践した。具体的には、CALL教室ではクリッカーシステムを、通常教室ではグループ学習やプレゼンテーション活動を積極的に採用し、学習者の自律学習を奨励する試行授業を実践した。2018年度の試行結果と先行研究で得られた学習者特性と教材、課題、指導方法の交互作用検証結果を基軸として、2019年度は、PBL型ESP授業実践を、複数の工科系大学において遂行した。その結果、学習者の授業への積極的な参加度と効果確認テストにおいて一定の効果が確認できた。（④の遂行）。
しかし2020年度は、研究手順の⑤授業実践の結果検証と改善、及び⑥改善点を加味した授業実践を遂行する予定であったが、遠隔授業の実施を余儀なくされ、所属機関ではLMS 導入の遅延に伴い、授業日程にも大幅な変更があった。このような現状下、新規に設定した下位目標「PBL型ESPコースデザインにおける効果的な ICTの活用法の検討」を検証するためのデータ不足は否めない。また、発表予定が確定されていた国際学会への参加も、所属機関の方針により発表を取り下げざるを得なかったことを鑑み、2020年度の研究進捗状況は「やや遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度も前年度同様に、日本の高等教育現場において、対面授業の全学的実施が困難な状況であることは否めない。当該研究では、密な対人接触を伴うNIRSを活用した脳科学的実験データの獲得は完了しているため、引き続き研究を推進することに支障はない。しかし、所属機関において対面授業の実施が不可であることから、前年度予定していた、AL型ESP授業実践における、対面授業とICTを活用した授業の効果比較に関しては、未だ授業実践が試行の段階であるため、比較検討のためのデータが十分であるとは言い難い。そこで今年度も、AL型ESPコースデザインにおける効果的な ICTの活用法の検討を基軸に研究を推進する。教育現場では、予測不能な事態への柔軟な対応は必須であり、ICTの効果的な活用に関する研究は有意義であると推測される。
研究の遂行にあたっては、教育工学分野における外国語教育研究の知見を活かし、学習者特性、教育メディア、課題の関連性を検証する手法である、適正・処遇交互作用（ATI）または、特性・処遇・課題交互作用（TTTI）に基づき、ICTを駆使した教育実践に関して効果検証を試みる。
具体的には、学習者特性と、授業方法の差異（オンデマンド型遠隔授業実践とオンライン会議システムを活用したリアルタイム型遠隔授業実践）による学習効果について、様々な変数を設定し効果検証を遂行する。変数例としては、オンデマンド型遠隔授業における教材内容の差異（動画教材、文字資料）と学習者の嗜好や習熟度等を取り上げ、交互作用を検討する。
今後、通常授業の実施が可能となった場合は、前期に実施した遠隔授業による実践結果と比較検討をして、次年度のコースデザインに反映させる。また、常に本研究分野の動向を把握するため、国内外の学会や研究会が遠隔で開催される場合は積極的に参加して知見を得ると同時に、本研究の進捗状況に準じて発表を行う。
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| Causes of Carryover |
[助成金次年度使用に関して]①2020年度3月に発表者として参加予定であった国際学会に、所属機関の方針により参加不可となったことから、旅費として申請していた助成金を次年度へ繰り越した。②2020年度に発表を予定していた学会が、順次延期またはオンライン会議システムによる開催となったことから、助成金の使用目的を主に旅費として申請していた助成金を、次年度へ繰り越した。③当該研究期間の１年延長を申請する予定であるため、今後の国内外の状況を鑑み、予定通り旅費に充当可能な場合は旅費として使用し、2021年度～2022年度の世界情勢に変化がない場合は、研究テーマの変更に伴い、必要な物品購入に充当する。
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Research Products
(1 results)
