2020 Fiscal Year Research-status Report
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18K00857
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| Research Institution | Hiroshima University of Economics |
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Principal Investigator |
宮岡 弥生 広島経済大学, 教養教育部, 教授 (10351975)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
時本 真吾 目白大学, 外国語学部, 教授 (00291849)
時本 楠緒子 尚美学園大学, 総合政策学部, 非常勤講師 (10435662)
Verdonschot RG 広島大学, 医系科学研究科(歯), 助教 (30756094)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 遠隔授業 / 人間の存在感 / eラーニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の当初の目的は、比較的安価に設置できるオンデマンド形式の遠隔授業に焦点を絞り、費用対効果の高い遠隔授業の方法を検討することであった。教師と学習者の間で双方向のコミュニケーションがとれないオンデマンド形式の遠隔授業では、学習者の緊張感の持続が課題である。この緊張感を創出する要素として、本研究では人間の存在感に着目して実験を行い、適度な緊張感を遠隔授業の学習者に与える方法について検証することを当初の目的としていた。
しかし、令和元年度末に始まったコロナ禍により、双方向コミュニケーションが可能なリアルタイムの遠隔授業システムが急速に普及した。この状況の一変により、遠隔授業における緊張感の創出には何が有効なのかを検証する際、本研究で当初念頭に置いていたオンデマンド授業だけでなく、双方向コミュニケーションがとれるリアルタイム授業も視野に入れる必要性が生じた。
令和2年度前期には、社会情勢の変化に対応した形で研究計画を変更し、実験実施に向けた準備を行っていたが、コロナ禍のため実験実施場所である広島経済大学においてもオンライン授業となったことから、実験実施が不可能となった。後期には対面授業が開始されたものの、実験協力者の募集を始めた頃からまた広島市内のコロナ感染者が増加し、再度オンライン授業に移行したため、実験実施には至らなかった。本来であれば、令和2年度が研究の最終年度であったが、やむなく科研費の補助事業期間延長承認申請書を提出し、研究を1年間延長することとした。しかし、令和3年4月末現在、広島市内のコロナ感染者数は拡大傾向にある。本研究で企図している脳波測定実験は、実験スペースという密閉空間で実験者と被験者が密接した状況になることが避けられないため、実験開始の目途は立っていない。令和3年度が研究の最終年度に当たることから、研究計画の大幅な変更を検討中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究では、当初予定していた行動実験ではなく脳波測定実験を行う可能性が浮上したため、平成31年3月末までに学内倫理委員会での実験承認を受け、実験環境の整備を行った。さらに、令和元年度後半には高性能の脳波測定装置を他大学から借り受け、装置のセッティングを行うなどした。より良いデータを採取するため、脳波測定実験を実施する方向に舵を切った結果、令和元年度後半の時点で既に当初の計画よりも遅れ気味であった。これに追い打ちをかけることになったのがコロナ禍である。令和2年1月に新型コロナウィルスの問題が発生し、準備を進めていた脳波測定実験が延期に次ぐ延期となった。令和3年4月末の時点で、実験開始の目途は全く立っていない。さらに、コロナ禍によって遠隔授業を取り巻く状況が一変したため、実験デザインの再考を余儀なくされている。脳波測定実験は密閉空間で行わざるをえないため、実験方法の変更も含めて研究計画を再検討中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究年度を一年延長し、本年度が最終年度である。コロナ禍の早期の収束が全く見込めないことから、脳波測定実験を本年度内に実施・終了させることは極めて困難であると言わざるを得ない。そのため、データの採取方法を、脳波測定実験以外のものに変更することを検討している。また、遠隔授業の現場の変化に対応する形で本研究の目的も再考し、本年度中に何らかの成果を残すことを期する。
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| Causes of Carryover |
令和2年度には、脳波測定実験を実施する方向で準備を進めていた。しかし、コロナ禍のため実験の延期を余儀なくされ、実験実施のために計上していた費用が次年度への繰り越しとなった。また、研究代表者の所属大学から、研究分担者2名が居住する東京との往来を極力控えるよう求められたため、研究打ち合わせのための国内旅費が次年度への繰り越しとなった。さらに、学会出張のために計上していた国内および海外旅費も使用しなかった。本年度もコロナ禍の状況に鑑み、主にデータ採取と文献調査のために費用を使用することを計画している。
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