2018 Fiscal Year Research-status Report
A Scientific Research on Exploratory Practice to Promote Mutual Understanding and Growth among All Those Involved and Systematic Change for Institutional Improvement in English Language Education
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18K00878
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Research Institution | Bunkyo University |
Principal Investigator |
小嶋 英夫 文教大学, 教育学部, 教授 (30310981)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 英語教育 / Exploratory Practice / 実践の共同体 / チーム学校 / 自律 / 協働 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究実績の概要としては、まず第1に、本研究の中心的なキーワードであるExploratory Practice(EP)に関して、理論的・実践的理解を深め、国際的なレベルで現在どのように展開しているのかを探るために、EPの先駆者である英国リーズ大学のJudith Hanks氏から直接教えを受ける機会に恵まれた。所属学会JACETのサマーセミナー講師及び国際大会基調講演者としてHanks氏が来日した際に、幸いにも学会員としての質疑のみならず個人的にも研究情報を交換することができた。第2に、JACET国際大会で代表を務める自律学習研究会でシンポジウムを企画し、研究会メンバーとの協働でEPと学習者・教師の自律に関して研究発表を行い、多くの参加者たちが協議に参加し盛況であった。第3に、日本教師教育学会で英語教育を含む全体の視点からEPを意識した研究発表を行い、参加した大学教員・大学院生・学校教員などから興味・関心を寄せられ、終了後にも情報を交換し合うことができた。第4に、教員免許状更新講習で現職英語教員に新しい理論と実践について説き、各教育機関における実情に耳を傾かながらアドバイスを与えることができた。第5に、自ら開発した英国Warwick大学への研修で学生引率者として参加し、応用言語学センターの所属研究者たちと対談し、本研究に関わる両国の教育事情について相互理解を深めることができた。第6に、本年度の研究成果について、所属の学会の研究大会で意欲的に口頭発表を行い、学内紀要などに論文を投稿することができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
第1に、本研究のテーマが、これまで強調した知識・技能に加え、リタラシーやコンピタンシーとの統合、チーム学校の組織的教育力の向上などを基本的理念とする日本の教育改革・英語教育改革との関連性が高く、多様な学会・研究会で研究発表をする機会に恵まれた。第2に、本研究を学術的に支える理論・実践について、日本で開催されたいくつかの国際学会への参加を通して、国際的なレベルで理解を深めることができた。第3に、現職英語教員たちと多様な研修を通して直接的に交流したことに加え、学校訪問で管理職の先生たちと対談し、チーム学校の現状を語り合う機会に恵まれた。第4に、3週間英国を訪問した際に、本研究テーマに関する話題で現地の大学教員・学校教員たちと意見・情報交換を図ることができた。以上から、おおむね順調な初年度であったと判断される。
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Strategy for Future Research Activity |
第1に、Exploratory Practice(EP)をよりよく理解するために、同じ系統の質的研究法とされるAction ResearchやReflective Practiceとの違いを再認識し、学会・研究会でも話題を提供して協議し合う。第2に、日本の教育改革を実りあるものにするために、英語教育を含む教育全体を視野に入れてEPの応用可能性を探る。第3に、日本の英語教育の未来を拓くために、現職英語教員を対象にした教師教育に加え、大学における英語教員養成教育をどのように改善するべきかについて、同僚と協議しながら新たなプログラムを開発する。第4に、国内外での学会・研究会において、本研究に関する話題を提供し続けながら、様々な情報を収集し今後の研究の方向性について探究する。第4に、英国Warwick大学応用言語学センターとの連携を深め、英語教員志望生を対象とする海外研修プログラムの教育的効果についてリサーチを継続する。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は以下の2点である。初年度内に実施された所属学会の国際大会が、海外ではなく日本を開催地とする場合が予想よりも多かったため、また海外連携大学である英国Warwick大学での調査研究に際して、同大学応用言語学センターで英語教員志望生を対象に行われる短期研修の引率者を兼ねたことで、海外出張経費が所属大学から支出されたためである。残りの約16万円は、次年度の旅費分として請求した助成金額と合わせて使用する計画を立てており、4月~6月に開催される学会・研究会参加に要する旅費としての支出が見込まれる。
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