2019 Fiscal Year Research-status Report
オンライン学習による学芸員有資格者の継続的「職業訓練教育」環境構築に関する研究
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18K01106
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| Research Institution | Kyushu Sangyo University |
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Principal Investigator |
緒方 泉 九州産業大学, 地域共創学部, 教授 (10572141)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | オンライン学習 / 学習コンテンツ / 学習履歴 / 授業デザイン / 反転授業 / 学習評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
現在、博物館で働く学芸員の半数が非正規学芸員であることから、「守る技術」「調べる技術」「見せる技術」「伝える技術」(以下、4つの技術という)の継承が危機的な状況に陥っている。
そのため、大学における学芸員養成教育方法の検討、現職学芸員への学習機会の提供と学習方法の開発による継続的な職業訓練教育(以下、継続教育という)の充実が喫緊な課題となっている。今回は、各都道府県博物館協会への研修実態調査などを基に、集合研修だけでなく、「いつでも、どこでも受講可能な」オンライン学習システムの開発とそれに伴う学習教材開発、さらに学習効果評価法の確立について、他分野との比較研究を通じて、大学での学芸員教育及び有資格者の継続教育のあり方を検証する。
研究は、3カ年の研究期間を博物館人材育成に係る「システム開発期(2018年度)」、そして「システム試行・データ収集分析期(2019年度)」、さらに「システム改善と適用期(2020年度)」の3期に分けて遂行する。 初年度は1先行研究調査/既存資料分析、2都道府県博物館協会開催の地域集合研修、MOOC等のオンライン学習の実態調査、3「学習傾向分析」等を知るための学習履歴ログデータ収集分析方法の検討、4学習教材制作を踏まえシステムを開発するに向けた予備調査を行なった。
2年度目は、視聴回数・時間の把握、ログ分析などを行うため、富士通のオンライン学習プラットフォーム「Fisdom」を活用し、４つの技術のうち、「守る技術」について、「梱包技術」研修会を事例として研究を進めた。受講者の「内化と外化の往還」を繰り返し行う学習活動（知識の獲得・協調活動・表出活動・リフレクション）を基に、「いつでも、どこでも受講可能」なICT活用による反転授業のデザイン開発に関するデータ集積を行った。その成果は、私立大学情報教育協会主催の研究会などで発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
２年度目は、受講者の「内化と外化の往還」を繰り返し行う学習活動（知識の獲得・協調活動・表出活動・リフレクション）を基に、「いつでも、どこでも受講可能」なICT活用による反転授業のデザイン開発に関するデータ集積を図った。
そのため、視聴回数・時間の把握、ログ分析などを行うため、富士通のオンライン学習プラットフォーム「Fisdom」を活用した。
その結果、①学習時間の増加②学習行動の見える化③相乗的な学習の動機付けの誘発等の教育効果が確認できた。さらに、「内化と外化の往還」を繰り返す学習活動は、『わかったつもり』を何度も何度も作り変えていく再構築型」の学習観の形成に繋がることも確認できた。
以上から、本研究の２年度目はおおむね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度はシステム改善・適用期と位置づけている。
そのため、富士通のオンライン学習プラットフォーム「Fisdom」を活用して、昨年度に引き続き「梱包技術」研修会を開催し、受講者の視聴回数・時間の把握、ログ分析データのより多くの蓄積数を増やし、大学での学芸員教育及び有資格者の継続教育のための学習デザインをあり方を検討していきたい。
その他、9月予定される、私立大学情報教育協会でこれまでのオンライン教育研究の進捗について、発表する計画である。 こうした場を活用して、多くの研究者と情報交流を深め、知見を広げてていきたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
研究代表者は、２０１８年４月に発足した地域共創学部地域づくり学科に所属する。初年度から学科主任を拝命し、学部・学科運営業務を担当し、各種委員会に頻繁に出席する状況であった。そのため、学内でのシステム開発業務やアンケート調査解答分析などの進捗を図ることができたが、先進事例に対する学外調査については、十分に進捗させることができなかった。
最終年となる２０２０年度は、学科主任を外れたことで学外調査の時間が確保できるため、先進事例調査を充実させる計画である。
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