2022 Fiscal Year Annual Research Report
Development of an Economic Experiment System for Remote Interaction Experiments.
| Project/Area Number |
18K01517
|
|---|
| Research Institution | Kochi University of Technology |
|---|
Principal Investigator |
林 良平 高知工科大学, 経済・マネジメント学群, 講師 (80633544)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 経済実験 / 多言語化 / 永続化 / スケーラビリティ / 遠隔地実験 / 相互作用実験 / CDN化 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、1000人同時参加も可能なオンライン経済実験システム(OXPT)を開発し、遠隔地相互作用実験を実現することを目的とする。最終年度である令和4年度には、実験システムの安定化のための更新と、多言語化（日本語、英語、スペイン語）、研究成果のまとめに取り組んだ。
実験システムの安定化については、利用している依存プログラムの更新やネットワークシステムの更新に伴い、利用できなくなったり不具合が生じた場合に、逐次対応した。利用しているサーバー(heroku)の実行環境の変更に伴う更新、クライアントサイドで利用しているJavaScriptライブラリ(React)、SSLサーバー証明書の更新、実験システムの自動テスト機能の更新などを行った。
多言語化については、令和4年度は公開しているすべての実験を多言語化したうえで、これらの言語ファイルの校正を行い、精度を高めた。具体的には、複数形表記の校正(1 point/ 2 pointsなどの表記分け）とインタフェースがゲストに誤解を与える表現でないかどうかの校正などを行った。
研究成果のまとめについては、OXPTの特徴と優位性をまとめた論文を作成し、国際学会への投稿準備を進めている。
研究期間全体を通じて実施した研究の成果については、研究計画で予定していた実験システムの設計（平成30年度）、多言語化・公開（平成31年度／令和元年度）、ハードウェア制作（令和2年度）、実験作成マニュアルの整備・システムとマニュアルの改善（令和3年度）、まとめ（令和4年度）のそれぞれについて、実施できた。
なお、本研究課題を通じて作成された経済実験システムを用いて、オーストラリア・マッコーリー大学の実験経済学グループと共同で社会的ジレンマの日豪同時実験を実施し、社会行動における文化差の動学的実証を試みる計画（国際共同研究強化Aに採択）が進行している。
|
