2019 Fiscal Year Research-status Report
金融市場におけるジャンプリスクと資産価格形成に関する応用研究
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18K01690
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| Research Institution | Meiji Gakuin University |
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Principal Investigator |
生方 雅人 明治学院大学, 経済学部, 教授 (00467507)
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2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | ジャンプ / ベータ / 長期依存性 / 短期依存性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
資産価格付けモデル(CAPM)におけるベータの概念と日内高頻度データを用いて、事後的なジャンプリスクの計測を試みた。具体的には、マーケット・ポートフォリオの代理変数としてTOPIXに代表される市場全体に起因するジャンプに対する感応度として電気機器、輸送用機器、銀行業、REITといったセクター・ポートフォリオのジャンプ・ベータを推計した。CAPMベータに関する先行研究では、CAPMベータが時間を通じて一定かどうかの検証をおこなっている。本研究ではEconometricaにて公刊された研究論文Li, Todorov and Tauchen (2017)の手法と2012年から2016年までの高頻度データを用いて、ジャンプ・ベータが時間を通じて一定かどうかの仮説検証をおこなった。その結果、1年を通してジャンプ・ベータが一定であるという帰無仮説は統計的に棄却される一方で、1ヵ月を通して一定であるという帰無仮説は有意水準10%の下でも棄却できないケースがしばしば見られた。この結果は、ジャンプベータは1年で集約して指標を作成するより、より細かい月単位で指標を作成することが有用であることを示唆している。さらに、月次指標としての4種のセクター・ポートフォリオのジャンプ・ベータの時系列変動の中に長期依存性が存在するか検証したところ、長期依存性が存在するという強い証拠は得られなかった。したがって、月次指標のジャンプ・ベータに対しては、短期依存性を想定したモデルの重要性は失われるものではない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
2018年度の研究成果は査読付き学術雑誌に採択され、2019年度の研究結果は国際会議で発表をおこない、論文として取りまとめることができるようになった。こうした状況を踏まえて、交付申請時の研究実施計画通りに進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度中に2019年度でおこなった研究成果を論文をまとめる。また、2018年度でおこなった研究成果と親和性の高い研究を並行して行う予定である。
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| Causes of Carryover |
B-A = 55,257円であるため、予定外の未使用額が増加したわけではないが、翌年度ではこれを含め高頻度データの購入等に利用する予定である。
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