2020 Fiscal Year Research-status Report
The analyses of the mechanisms of that the functions of the board of directors are put forth based on the careers indices to replace the functions of the directors
| Project/Area Number |
18K01774
|
|---|
| Research Institution | Aichi University |
|---|
Principal Investigator |
一木 毅文 愛知大学, 経営学部, 准教授 (30583546)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 取締役会 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、本研究代表者が独自に開発した「取締役の歩んできたキャリアで取締役の機能を代替する方法論」を用いて、取締役が選任されてから企業業績に結び付くまでの過程を段階的に考察することで、取締役会がどのようにして企業業績を向上させるかのメカニズムを解明することを目的としている。その目的を達する上で、本研究会開始時の研究計画では令和２年度においては研究成果の発表を行うこととしていたが、それまでの研究遂行がやや遅れていたことにより、令和２年度開始時点での研究計画では、研究成果の整理・とりまとめを行った上で、研究成果の発表を行う予定であった。
これに対して、令和２年度においては、本研究のとりまとめを行うことはできた。しかし、感染症の拡大とその防止のために予定していた学会発表が中止となったことから、令和２年度に予定していた口頭発表の機会を失い、また、年度後半には所属する学会でもオンラインでの口頭発表を取り入れる動きが加速していたが、本研究代表者自身がオンラインでの発表を可能とする機材の準備もできていなかったこと、および、技術的にオンラインでの学会発表についていくことができていなかったことから、主たる成果の口頭発表を断念するに至った。主たる研究成果については、一度は口頭での発表を行った上で論文を学術誌に投稿するつもりであったので、令和２年度においては本研究の主たる成果を論文でも発表することができなかった。
それでも、本研究の中の主たる成果ではないが、研究対象を取り巻く環境と研究対象の現状の課題について記した論考を発表することはできた。これは本研究課題遂行の研究過程で生じた成果である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の所属機関が研究資料や必要なデータを整備したこともあり、JSPSによる研究資金をほとんど活用しないままの状況下で概ね順調に研究をとりまとめまでに至ることができた。
その一方で、予定していた主たる研究成果の公表が進んでいない状況にある。これは、世界的に感染が拡大している感染症の影響に起因するものである。学会発表が中止となったことから、本研究の口頭発表の機会を失っただけでなく、本研究代表者の所属大学でも多くの授業で対面授業からオンライン授業への移行が行われたことにより、令和2年度においては研究代表者の担当する一部の演習科目を除くすべての担当科目がオンライン授業への切り替えとなった。これにより、年度のはじめには想定していなかった大きなエフォートが大学の授業に割かれることとなり、本研究のエフォートは著しく低下した。
総じていえば、本研究の発表を促進する環境もなかったが、研究代表者がそれを打破するほどの力を割く状況になかったことによって研究成果の発表が遅れていると言える。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和３年度においては、研究発表を行う計画である。対面での口頭発表の機会があればよいのであるが、もし口頭での発表ができなかったとしても、ピアレビューの回数やそれによる視点の多様化は制限されるかもしれないが、筆者自身で何度も改訂を重ねて、少なくとも論文投稿はできるようにする。論文投稿によって、査読の形でピアレビューを重ね、研究成果の発信を行う。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用が生じたのは、所属大学が図書やデータ等の研究資料を整備したこと、および、感染症拡大の影響により出張がなくなったために旅費が生じなかったことによるものである。これらによって、令和2年度において使用した科研費は、令和2年3月にデータ入力補助を依頼した者への少額の謝金の支払いのみとなった。
令和3年度においては、研究出張のために科研費を使用する計画である。
|
Research Products
(1 results)
