2020 Fiscal Year Research-status Report
これからの「創造的な働き方」を支える組織変革と組織学習の統合的探求
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18K01818
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| Research Institution | Nanzan University |
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Principal Investigator |
安藤 史江 南山大学, 経営学部, 教授 (70319292)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | テレワーク / 知識共有 / 組織学習 / 両利きの経営 / コロナ禍の経営 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
コロナ禍で企業における働き方が強制的、かつ、たとえ一時的であったとしても変わらざるをえなかった当該年度には、そうした新たな働き方が従業員の行動や職場や企業の在り方、組織成果にどのような影響を及ぼしたのかを、オンラインを通じたヒアリング調査や質問票調査によって分析・考察した。
その結果、このような外部環境の急激な変化の中にあっても、ほとんど影響を受けなかったとする企業は、いわゆるIT関係の企業が多かったが、そのうち２，３社を対象にして実施したヒアリング調査からは、かなり以前から従業員の働き方に関する（有能な人材の望まない離職を防止したいとの）問題意識をもっており、そのための対策を敷いていたことが確認された。
また、直接的には働き方改革の影響に関する調査として設計されたものの、実際には、こうしたコロナ禍での働き方の変化の影響を分析することになった質問票調査からは、もともと上司と部下、もしくは従業員間の間で知識共有をはじめとする組織学習の土台が醸成されている職場ほど、テレワークへの移行が進んでも、対面での業務と変わらぬ、もしくはそれ以上の組織成果を上げることができていたこと、反対に、そうした組織学習の土壌や信頼関係がこれまでできていなかった職場ほど、新たな働き方に移行したことで、困難に直面していることが明らかになった。
また、コミュニケーションと組織成果との関係を分析した質問票調査からは、両利きの経営を実現できている職場では、職場を仕事を単に効率的にこなす場としてではなく、創造的な活動や意見交換をする場として認識していることが明らかになった。それに対して、仕事に集中する場、意識を切り替える場、もしくは職場に快適さを求める回答者は低い業績に留まる傾向が見いだせた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍にあったため、予定していた企業訪問はできなくなったが、その代わりとしてzoomなどのオンラインツールを通じて、別の、当初予定より現状により適合的な企業にヒアリング調査を実施することが可能になったためである。特に、新たな働き方の在り方、それをどのように実現しうるかについて取り組むことを目指している本研究にとって、このコロナ禍は、新たな働き方を実践している企業、もしくは実践できない企業を、明確に浮かび上がらせる役目を果たした。結果的に、以前から実践している企業の考え方や成果を把握することが可能になった。
また、質問票調査についても、当初予定していた項目よりも、自らはもちろん、協力先企業の関心に近い項目について盛り込むことが可能になり、より有意義な調査結果を得ることができたためである。同様に、コロナ禍にあったからこそ、調査できた企業、調査に積極的に協力してくださった企業もあり、結果的に、自らの視野を広げることが可能になったと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後はこれまでに蓄積してきた質および量的データに基づいて、本研究の集大成に向けた結果の統合やシナジー効果の創出を図るとともに、その過程でこれまで不足していることが明らかになった視点、これまでの結果間での矛盾点などの解決を図りたい。
また、その結果が少しでも調査協力者の活動にとっても有益なものとなるように、こまめにフィードバックをしながら進めたい。それによって、より実務と理論、分析・考察結果と実際との架橋の実現を可能にしうるのではないかと考える。
ただし、今後の企業環境の変化の状況によっては、昨年度と同様に、予定していた方向性の変更を余儀なくされることは十分にあると考えられる。そして、本研究には企業をはじめとする組織の協力が欠かせないため、今後の関係を重視する以上、決して彼らに無理を求めることはできない。そのため、状況を適宜判断しながら、時に、スケジュールの入れ替え、調査対象企業の見直しなども含め、身の丈に合った可能な範囲の研究計画をたて、着実な遂行を目指していきたい。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響により、企業へのヒアリング調査が対面ではなく、zoom等のオンラインを通じたものとなったため、当初必要と考えていた、出張費や宿泊費、研究補助などの謝金が必要ではなくなったため。また、専門知識の提供を予定していた各研究者との打ち合わせも、同様に、オンラインで行われ、打ち合わせ費用、謝金の必要もなくなったため。
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Research Products
(4 results)
